現在、企業内「発明塾」サービスを提供する際、以下のコラムであげた

「3つの e発明塾講座」

の事前受講を必須としています。

ちなみに e発明塾 とは、発明塾で長年指導している発明・知財・企画・アライアンスに関する指導内容を オンライン教材 にした eラーニング講座です。2018年12月末時点で、6700名以上の方に受講いただいております。

企業内「発明塾」サービスも、知らず知らずの間に年々レベルが向上しており、多くの場合

「社内提案用の企画書（案）づくり」

へ、かなり早い段階で進みます。以前のように

「アイデア出し段階で、全員がモタモタする」

というようなことは、なくなりました。

これは、上記コラムで紹介している e発明塾講座

「課題解決思考（１）」
「課題解決思考（２）」

によるところが、かなり大きいと感じています。

一方で、

「企画（案）作成段階」

で、迷われる例が増えてきました。そもそも、参加対象者は、ほぼすべて

「発明を、企画に育てる」

段階の知識・経験・スキルが不足している方々ですので、やむを得ません。

そこで、

「発明塾式 企画の育て方」

を取りあげている以下の講座も、必須受講にしました。

私が、前職のナノテクスタートアップ時代に、完全に行き詰っていた市場開拓にブレークスルーをもたらした実例を、事例をとして取りあげています。

私の経歴で、

「その後、2004年に研究開発ベンチャー設立、CTO 兼ナノインプリント事業責任者。特許情報分析を活用した戦略的な技術開発・事業開発の手法を独自に開発し、実践。常識破りの発想で、実現不可能とされた技術の開発や、誰も気づかなかった新用途開発を次々に成功させる。」

の部分に該当する事例を、詳細に解説した講座です。

以下に掲載している論文が、その事例の概要になります。

講座内では、特許情報分析を駆使して

「ある技術シーズの ”新用途” についての仮説を立て」

それを、ヒアリングを通じて検証していくという流れで、事例を紹介しています。いわゆる

「仮説検証型」

の企画立案を、実事例を追体験する形で学ぶ講座です。

「ヒアリング先をどう選ぶか」
「どういう順番でヒアリングを行うべきか」
「何を聞くのか」

なども、考えながら追体験いただける、かなり充実した講座です。
（自分でいうのも、なんですが・・・）

もちろん、タイトルにある通り

「特許情報から、どのように仮説を立てるか」

を含む、特許情報分析の基本も、実事例で解説しています。

これは、発明塾で必須の

「エッジ情報探索」

でも、必要な考え方です。

仮説検証型の企画立案法を、情報分析から一気通貫で、実事例の追体験型で学んでいただく講座、とご理解ください。

講座内では、「開発テーマ」としていますが、どちらかというと

「開発要素のある新規事業」

の企画立案、と考えていただくのが良いでしょう。

講座内で取りあげている事例のもとになる、

「新事業企画」

で、2007年に数社のベンチャーキャピタルから、数億円の資金調達に成功しています。もちろん、事業性をきちんと説明し、出資いただいています。

何を説明すれば、投資家に

「投資に値する」

と判断してもらえるのか、について、実例をもとに解説しています。
（まさに「アイデア」「発明」を「企画」に育てる、の部分ですね）

そういう意味では、大企業で新規事業や研究・開発テーマ提案を目指している方だけでなく

「スタートアップ志望」
「起業希望」
「大学・研究機関で、大型予算の獲得を目指す方（スピンアウトして起業したい方も含む）」

の方にも、ぜひ受けていただきたい講座です。

なお、受講中に、以下のメール講座（無料）も併せてご利用いただくのが効果的です。

e発明塾講座の特徴や仕組みについては、以下も参照下さい。

ここまで紹介した

「企画の育て方」

を紹介した講座へのお申し込みは、以下リンク先ページの末尾から、お願いします。

今後も、企業内「発明塾」サービスで実際に利用している e発明塾 の各講座について、目的別に、順次紹介していきます。

弊社サービスをもっと知りたい、という方は、メルマガもご活用ください。

楠浦　拝

P.S. サービス内容の確認など、弊社へのお問い合わせは、以下よりお願いします。