元外資ファンドマネージャーの西出滋です。

Twitterはこちら
YouTubeはこちら

よかったらフォロー、チャンネル登録してみてください。

ドルコスト平均法って聞いたことありますか？

投資について勉強したことのある方なら
耳にしたことがあると思います。

Wikipedia
ドル・コスト平均法（英: dollar cost averaging、DCA）
株式や投資信託などの金融商品の投資手法の一つ。定額購入法ともいう。金融商品を購入する場合、一度に購入せず、資金を分割して均等額ずつ定期的に継続して投資する。例えば「予定資金を12分割して、月末ごとに資金の1/12を投入し、一年かけて全量を買う」という手法。

ドルコスト平均法で積み立てればあたかも
リスクが無い長期分散で積み立てるので、

リスクが軽減出来て積み立てには最適、
資産形成には最適だというFPや保険やさんが多いです。

FPや保険屋さんが主催するマネーセミナーでも
必ず紹介されるのがドルコスト平均法です。

ドルコスト平均法とは？

金融業界は米国中心に回っているので
英語でドルコストと表現していますが、
日本語で言えば円コスト平均法です。

その国の通貨で積み立てるということで名前が付いています。

自分が積み立てると決めた商品の
コストを平均化するという意味です。

一気に買わないという意味です。

同一商品に対して一定額を一定周期で投資していくので、
価格が高い時には買える数量は少なくなり、
価格が低い時には買える数量が多くなります。

具体的にはどうやるの？

例えば、手元に120万円あったとします。

1回で120万円を投資するのではなく、
1年間毎月10万円投資するようなことです。

毎月一定金額で積み立てるのがドルコスト平均法です。

これをすると、
高くなったら買える量が少なく
安くなったら買える量が増えます。

なので、とても良い、リスク分散になるという説明が多いです。

果たして本当にリスクは
分散されているのでしょうか？

投資におけるリスクとは、
価格のブレのことを指します。

価格が下がることだけでなく
価格が上昇することもリスクです。

簡単に言うと、値動きの大きさがリスクとなります。

ドルコスト平均法は
価格が上昇するリスクには目を瞑り、
価格が下落するリスクにのみフォーカスしていることになります。

またリスク量とは
その時の投資額に価格のブレをかけて計算します。

そのため投資額が大きければ大きいほど、
もしくは投資対象の価格のブレが大きいほどリスク量も大きくなります。

ドルコスト平均法はその名前の通り、
コスト（購入単価）を平均化する手法です。

決して、時間的なリスクを分散しているわけではなく、
投資タイミングを分散しているだけなのです。

例えば積立期間が終わった時に
今回のような急落が発生したら、
それはリスク分散が効いていたと言えますか？

リーマンショック後の最安値から
期間１０年で積立を開始して投資をしていたら、
積立期間が終了した最もリスク量が大きくなったタイミングで
コロナショックが発生したことになります。

しかもこの期間は基本的に右肩上がりなので、
平均購入単価は積立開始時点で一括投資した場合より
コスト高になっています。

ドルコスト平均法が悪いわけではない

あたかもドルコスト平均法が万能だという考えが
よくないだけです。

そして、ドルコスト平均法で投資をして
損をして投資を止めてしまうことが残念です。

リスク分散の考え方については、
この記事の内容を話しているYouTube動画の中で話しています。

良かったら時間のある時に見て下さい！

この記事が少しでも役に立ったら
スキを押して頂けると記事を書く励みになります！

''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''
Twitterでは、リアルタイムな情報を
Twitterはこちら

YouTubeでは、より詳しい情報を
YouTubeはこちら

チャンネル登録はこちら

お伝えしています。
''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''''

良かったら、フォローやチャンネル登録してみてください。

※ディスクレーマー※
この記事（以下、本記事）が提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行動を勧誘するものではありません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、読者様ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。
本記事に掲載される株式、債券、為替および商品等金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢などの影響により、その価値を増大または減少することもあり、価値を失う場合があります。
本記事は、投資された資金がその価値を維持または増大を補償するものではなく、本記事に基づいて投資を行った結果、読者様に何らかの障害が発生した場合でも、理由のいかんを問わず、責任を負いません。