株価の暴落、「比較的小さな事件」でも起きることがある

株価は、ときとして暴落します。大きな事件が起きて暴落するのは当然ですが、比較的小さな事件でも株価が大きく下がることは珍しくありません。それは、株価が美人投票の世界だからです。 美人投票というのはケインズの言葉ですが「株価は真実よりも人々の気持ちによって動くので、人々が下がると思うと売り注文が増えて実際に下がる」といった意味ですね。 人々が株価に弱気になっているときには、小さな事件でも人々が不安心理から株を売ることがあります。そうなると、「ほかの投資家が売りそうだから、自分も先回りして売っておこう」と投資家たちが考えるため、実際に大幅な下落が起きる、というわけです。 そうして株価が暴落すると、美人投票以外の力も加わって株価の暴落が加速し、株価があるべき水準をはるかに下回るところまで下がり、その後で戻ってくる、というケースも珍しくありません。本稿は、そのメカニズムについて考えてみようというものです。 なお、バブルの崩壊については、バブル崩壊によって経済が壊れてしまったり金融危機が発生したりしかねず・・・

「売りたくない売り」が出てくると

「値下がりしそうだから売る」といった相場観からの売りのほかに、「売りたくないのに売る」ことを強要されて出てくる売り注文があります。暴落時には、そうした「売りたくない売り」が暴落を加速させるのです。 まず、借金で株を買っている投資家です。銀行から返済を迫られると、保有株を泣く泣く売って返済せざるを得ないわけですね。個人投資家でも「信用取引」をしている場合、暴落時に追加証拠金が払えないと泣く泣く売ることになります。同じことですね。 買えば儲かると思って買ったあとで暴落したわけですから、相場観からは借金を増やして買い増ししたいところなのに、意に反して売却させられ、非常に悔しいことでしょう。 しかし銀行としては、借金で株を買っている投資家が株価暴落で破産してしまったら貸倒れになってしまいますから、返済を要求するのは当然なのです。 もうひとつ、多くの機関投資家は担当者に「損切りルール」を設けています。株価が一定以上暴落したら、持っている株を全部売って休暇をとって頭を冷やせ、というルールです。 損失が無限に拡大するリスクを防ぐ、ということに加えて、損失が膨らんだ担当者は頭に血が上って冷静な判断ができないから、ということもあるようです。 しかし、値下がりしたところで買い増しし、一気に損を取り戻そう…と思っていた担当者は、全部売得ることになり、さぞ悔しいでしょうね。