今回は国内の広告費の市場規模と動画広告のこれからについて調べたので、記事に残していく。

国内広告費の市場規模

大まかにマス広告市場、インターネット広告、プロモーションメディア市場に分けられる。その中でも特にインターネット広告市場は今最も伸びている領域。

自分的には2010年付近が一番伸びている時期かと思いきや、2015年以降の方が伸び率が高い。今後5~10年くらいはこの伸び率のペースは維持されるか、加速しおう。いずれ全広告費の50%を占めるようになると思われる。

インターネット広告の中でも特に動画広告の伸びが著しい

インターネットの中でも動画広告の領域が非常に伸びている。これはコロナ拡散後さらに顕著になっている。

この動画広告市場の伸びは人々の行動様式の変化によるものが大きい。

例えば、今までは家の中でテレビを見たり、新聞を読んだりして情報を収集していたのが、ネットの台頭、スマホの出現によってインターネット上での情報収集に時間を使うようになった。

そして、テレビの視聴者数、新聞の発行部数の減少によりそれらのマス媒体への広告出稿量が年々減少していることによる。

これによってどういうことが起きてくるかというとテレビCMが果たしていた役割が動画広告に置き換わってくるという現象が起きてくる。

10代,20代の若年層はテレビを見なくなってきている

現に若年層はほぼテレビを見なくなっており、代わりにYoutubeとかオンデマンドサービスを見るようになっている。

特にYoutubeを例に挙げて見てみるとどの年代においても利用率、利用時間ともに2019→2021年の間で伸びている。

大きな要因としてはそもそもテレビ側が時間を指定して配信するコンテンツに合わせるのではなくて、消費者が見たい時に見れる動画プラットフォームがあればそちらに向かうという至極単純な話。

もう一つの要因としてはテレビは視聴者の最大公約数に合わせた番組を作る必要がある。しかし、現代は趣味嗜好が多様化していて人によって見たいコンテンツは変わってくる。

そうなるといろんなコンテンツを自分で選びながら見れるYoutubeなどに集まるのは当然の流れ。

テレビ端末をインターネットに接続して動画配信サービスを観る

あとはテレビにインターネットを接続して動画配信サービスをテレビで観る人も増えているのでこれも地上波放送から動画配信サービスへ置き換わっていることの裏付けにもなる。

テレビCMの効果をネット動画広告が代替するようになる

テレビCMの大きな役割としては認知拡大（ブランド認知、純粋想起獲得）がメインになる。同じことが動画広告でも果たせるようになる。

例えば、YouTubeを見て動画広告が何回も流れてくるとそのブランドのことが脳内に記憶されるようになる。もしくはNetflixやDAZNを見てよく出てくる広告は人々の脳内に記憶されるようになる。これはテレビCMが果たしていた役割と同じ。

これからの時代は特に若年層に訴求する際にはテレビCMを出すのではなく、YouTubeや動画配信サービスに広告を出すということが認知拡大のメインになってきそう。