2019年10月12日、未曾有の台風が関東から東北を襲いました。ちょうど金曜日に東京に出張に来ていた私はそのまま週末を東京にある実家で過ごし、台風を迎えました。

土曜日になると朝から台風情報がズーッとテレビで放映されており、再三命を守る行動をとるよう促されました。

今回の台風を振り返るとメディアミックスによる台風の情報の周知徹底は見事だったなと思います。一部ではテレビとネット・SNSの役割論の高度化を訴える声もありましたが、それでも首都圏の規律の取れた準備、当日の行動は及第点だったのではないでしょうか。

もし、この台風が関西や他の地方に直撃したら、同様の行動が取れていたかというと自信がなく感じます。その理由としては、

1.首都圏キー局のイニシアチブを持った情報展開
2.多くのユーザーに支えられたSNS（特にTwitter）上での情報ストリームの形成
3.災害対応の都市機能として、ダムの貯水機能や都心地下の貯水池など沢山のオプションを保有していた

などがあげられると思います。それらがあったからあの規模の台風であっても、後手に回らず対応ができたのではないかと思いました。

一方で、それが実現できない地方では、その距離感を埋める行為（特に1、2）を誰かがやらなくてはいけなく、それが自治体に求められるのでないかと思っていました。

かつてニューヨークシティでは、民間からCDOに登用されたRachel Haot氏がデジタルやSNSを通じてハリケーンへ迅速な対応を行い、名声を獲得していましたが、そんな対応が自治体には求められるのだと思います。
http://eguchishintaro.blogspot.com/2013/09/NYC-CDO-digital-Tokyo.html

地方ではデジタルよりもアナログに重きを置くことが多々あったり、なかなかリテラシーが上がらない、人材が育たないなんてことも多々ありますが、デジタルがあることで救える命も沢山あると再認識した日でした。

#台風19号 #デジタル #都市 #災害