見出し画像

今でしょ?

DX講座4週目が終わりました。全課程の後半に入り、残りの講義も片手で数えるだけになりました。

何となく寂しいような…5週目の後半には、卒業制作が始まります。普通の研修では、グループワークと言ってもほんの数時間のことです。今回は、10日ほどかけて練り上げていくことになり、楽しみでもあり不安でもあります。最後に発表してきれいさっぱり終了ではなく、今後につながる何かを得られるように真剣に取り組んでいきたいです。

1.可処分時間をつくる

11日の講座で、ZapierとGlideというノーコードツールを使用しました。Zapierは、タスク自動化ツールであり、例えば事前に設定することでツイッターで特定のワードを含むツイートをGoogleスプレッドシートに集計することができます。

Glideでは、Zapierでツイートを集計したスプレッドシートをデータベースとして、見やすいように整理して表示するアプリを作ることができます。

例えば私は、「勤務する自治体名」「古墳」「特別展(博物館などの)」をそれぞれ含むツイートを表示するアプリを作ってみました。初歩的な利用法ですが興味があるキーワードで集計することで、情報収集の幅が広がります。

他にも例えば、Googleフォームでイベントなどの申し込みを受けて、自動的に受付完了メールを送ることもできます。このような作業を行うには、従来は自分ではプログラミングする必要がありましたが、高度な技術がなくても出来る時代になっているということです。定型的な業務を自動化することで、「可処分時間」を増やすことができ、空いた時間を勉強や創造的な業務に充てることで、能力の向上や仕事の価値の向上にもつながります。

ただ、無料版は制限があることもあり、業務上で利用するとなると、正直まだイメージがわきません。しかし、講座内で「やりたいことからやってみる」との話があり、趣味の範囲でも色々やってみることでスキルの幅が広がり、仕事に活きてくることもあるのかなとも思います。

2.仕事ができるとは?

13日の講座で、「『仕事ができる』とはどういうことか?」という問いかけがありました。その中では、「『こういうのがあったら良いよね』をぱっと提供できる」ということ、つまり「①言葉にできる②タスクにできる③優先順位をつけられる④スケジュールに落とし込める⑤できたかどうかを確認できる」ことであるとの説明がありました。

確かに、自らのことを思い返してみると、「〇〇が問題かな?」「〇〇の利用者を増やそう!」と考えたとしても、表面的な対策をとるばかりで本当に効果のあるものであるかは疑わしいものです。

問題点や対策を具体化して、優先順位をつけて実行する。そして、本当にそれが有効だったのか。今後はどうするのか。全ては無理でも、一つずつ丁寧に課題解決していきたいです。

また、可処分時間の観点からは、本当にできる人は、勉強や何か新しいことをやろうとする時に「時間ができたら」などと考えずに、すぐに実行するのかなと思います。「そのうちやろう」と思っても、今のままで生活のリズムができたら、新しいものが入り込む余地はなくなります。それよりも、本当にやりたいことがあるなら、無理にでもその時間を作って生活を合わせていくべきなのでしょう。自然と優先順位が低い他の何かの時間がそぎ落とされていくのだろうと思います。

自慢するものではありませんが、私自身の生活においても余暇に趣味等の活動があることで、時間内に仕事を終わらせるという気持ちが強くなっているのかなと思います。さらに業務時間内についても、「この時間は、新しいこと(緊急ではないけど重要なこと)を考えるぞ!」というものを持てば、楽しく創造的な仕事ができるかも知れません。

3.雑感

15日の講座では、「八代市のホームページからの観光流入を増やす」ことをテーマに演習がありました。夜コース(福岡市)では、福岡市のホームページを取り上げており、八代市や他の政令市とも比較しても親切で楽しげな内容になっていることがわかりました。
ついでに、海外の事例が気になったので、英語圏の複数の都市のホームページを確認したところ「観光」のコンテンツは見当たりませんでした。観光をテーマにした他のサイトはありました。観光部門か関係団体が運営しているのでしょうか。

他にアメリカの都市で気になったのは、役所の求人が職種ごとに掲載されていたことです。欧米では、公務員もメンバーシップ型からジョブ型に変わってきているのでしょうか。欧米の地方自治制度に明るくありませんので、在職年数や雇用形態もよくわかりませんが…

ただ、この変化の激しい時代にあって、数年ごとの異動でリセットされるより、全員じゃなくてもある程度専門性を持つ職員がいてもいいような気がします。講座でしばしば触れられるように、DXと言ってもただデジタル化するだけでなく、人事制度や働き方などの組織の文化から変えていく必要があるのでしょう。


この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?