物価に連動した実質賃金が8年ぶりの下落、というニュースがかけめぐっています。

8年前にあった下落は、消費税8%への引き上げによる物価高が影響したもの。

そのくらいのインパクトがある下落率です。

何からの数字かというと、毎月厚生労働省が給与の水準などを測るために調査している「毎月勤労統計」。

今年の1月分、速報版が公表されたことを受けての報道でした。

毎月勤労統計の公表資料にはグラフがあり、グラフでみると、この落ち込みがてきめんにわかります。

消費税が8%になったのは、2014年4月。

2014年の毎月勤労統計には、このグラフがまだ登場していないため、近い時期のグラフをみると、消費税が引き上げになった翌年、2015年でもマイナスなのがわかります。

左側は年単位、右側は月単位なので、右側はかなりジグザグなのはわかりますが、このときは年単位でもだいぶジグザグです。

とはいえ、名目賃金のグラフの線が上向いていたら、実質賃金も上向くというように、グラフの方向性はあっています。

ですが、今日公表されたグラフをみると、令和3年から4年にかけて、名目賃金は登り坂なのに、実質賃金が下り坂なのがわかります。

賃上げがまだまだ物価高においついていないのが、よくわかるグラフです。

電気料金の抑制をうけて、ひと段落している物価もあるといいます。

それが名目賃金と実質賃金ののびにどう影響しているか、次の公表結果が気になるところです。