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定説を覆(くつがえ)す、真相の面白さが満載! 『教科書に書けないグローバリストの近現代史』 渡辺惣樹(そうき) 茂木(もぎ)誠 ビジネス社


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<本文>


(2023年5月13日記)

本書のテーマは「近現代史の裏側、真相あれこれ」でした。
これまでの通説が引っくり返る情報が満載です。

目次の一部をざっと紹介すると、

大英帝国と明治維新
近代日本の根本構造とは何か
第一次大戦でドイツだけを悪者視するのは間違い
貿易赤字解消のためのアヘン戦争
教科書に出てこない通貨発行権
日本に自由貿易の危険性を教えたアメリカ
ペリー来航計画の背後にはロスチャイルド家
シティの危険性を察知していた伊藤博文
パクス・ブリタニカの終焉しゅうえん
世界の中心はシティからウォール街へ
保護貿易によって台頭するアメリカ
宣教師は中国に幻想を抱いていた
日露戦争で日本を勝利させた国際金融資本
伊藤博文暗殺の黒幕は誰か?
ウォール街の代理人だったチャーチル
中国を巡る日米ソ攻防
ワシントン会議はアメリカが初めて主導権を握った会議
日本の「お花畑外交」は、日本人の国民性に根ざしたもの
日本もイギリスのような二股外交をするべきだった
アメリカの実業界は中国より日本を重視していた
誰が第二次世界大戦を始めたのか
ドイツの軍需産業を育てたのはウォール街
ナチズムの経済政策とはニューディール政策と同じ
保護国としての日本戦後史
戦後5年間で900万人の餓死者が出たドイツ
独りで立つ日本へ
巨大金融資本と共産主義に支配される世界で
国際連合に疑問を持つ人がいない日本
バイデン政権でアメリカの民主主義は崩壊の危機にある
トランプ大統領の登場はアメリカにとって幸運だった

などとなっていました。

用語の解説をしておくと、

ロスチャイルド家とは、ロンドンに本拠を置くユダヤ人金融資本の総本山、
シティはロンドンの金融街、
パクス・ブリタニカは大英帝国イギリスによる平和、
ワシントン会議は1921年から1922年にかけて開かれた海軍軍縮条約
ニューディール政策とは、社会主義的な経済政策でルーズベルト大統領が行ったもの、

です。

渡辺さんはミクロの目で解析しますが、基礎知識のない人はちょっとハードかもしれません。ただし、前述の解説は初級コースレベルです。
17世紀後半から第一次世界大戦まで、世界の覇権国はイギリスで、基軸通貨として使われたのもイギリスのポンドでした。
それが第一次世界大戦後、アメリカが覇権国となってドルに移りつつあったのです。

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