統一教会も真似た寄付金着服ビジネスモデル
アメリカの自称リベラルがLGBTやBLMにこだわる理由は、金をタカりやすいからである。
それはアメリカの歴史に依拠している。黒人奴隷を酷使し、解放した後もまともな権利を与えず放置してきた歴史、そして同性愛者を弾圧してきた歴史、この2つがアメリカにとって原罪だと考えられているので金が巻き上げやすいのだ。
しかし、アジア系やジャンキーを弱者にしても金がタカれない。なぜならアメリカの原罪には、日本に原爆を落とし強制収容所に押し込め、中国人を排斥したことが入っていないからだ。原罪ではないので抗弁し、開き直るから金にならない。ジャンキーは誰から金を巻き上げると言うのだろうか?南米に金はない。
こうしてみてみると自称リベラルが日本で袋だたきになる理由が分かるだろう。日本の原罪ではないものを自作自演し金儲けの道具にしているからだ。
このような原罪にタカるビジネスモデルは日本にも存在する。むしろそちらがオリジナルでそれをマネしているのだろう。
「統一教会」が確立したビジネスモデルは自虐史観が植え付けられた日本人に対し「朝鮮人に酷いこと」をしたと言う日教組の洗脳による原罪につけ込み金を巻き上げるモデル。このモデルは日本以外では通用しないので海外の「統一教会」がどのような手段で信者から金を巻き上げていたと言う元統一教会信者のアメリカ人が書いた「マインドコントロールの恐怖」と言う本によれば、信者にボランティアに使うと称し寄付を集めさせその寄付金を教団が着服するビジネスモデルを行っていた。どこかのアカい募金そっくりだ。
要するにアメリカの自称リベラルも日本の自称リベラルも「統一教会」のビジネスモデルを模倣しているのだ。――であれば、同じ手を使えば潰せると言うことも言えるだろう。
「朝鮮人に酷いこと」をしたと言う原罪が嘘であると判明するとビジネス・モデルも崩壊し洗脳宗教であることが暴かれたのだ。
ちなみに洗脳によるビジネスモデルは共産党が確立したものなので、実際には共産党による洗脳被害の方が多い。「統一教会」のビジネスモデルのベースには共産党と言うビジネスモデルがある。
彼らは「統一教会」と競合しているビジネスをやっているから仲が悪い。貧困者から金を巻き上げるビジネスで競合しているからだ。
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