銭湯は一般庶民が毎日入ることを想定したもの。公衆の衛生環境を改善するために必要なものであり、値段は自由に設定できない。物価統制令が今も残っており、都道府県ごとに価格は決められている。必要な許可は一般公衆浴場。
スーパー銭湯は娯楽施設であり、価格の設定は自由。必要な許可はその他公衆浴場。
その他公衆浴場の許可が必要になる業態はスーパー銭湯の他、サウナ、岩盤浴、ゴルフ場やジムに併設された浴場、エステの泥風呂などがある。

温泉旅館については公衆浴場法は適用されず、旅館業法と温泉法が適用される。