朝日新聞の徹底抗戦否定論
◉クーラーの効いた部屋で空理空論を語る学者センセー様───そんな図ですね。けっきょく、戦争とは・軍事とは・国際政治とはという部分で、まともに考えてこなかった左派文化人の、知的怠惰ぶりを晒す記事に仕上がっており、各方面からツッコミや失笑をかっています。「戦争はとにかくダメ」「悪いのは日帝と米帝」で思考停止して、戦後77間の太平の惰眠を貪ってきたわけで。共産主義の非科学清雅バレてるのに、「今こそ共産主義を見直そう」としか言えない暗記型秀才の限界ですね。時代に対応した新思想がクリエイトできない。
【「殺したらいけない」がなぜ言いづらい 徹底抗戦が支持される危うさ】朝日新聞
ロシアによるウクライナ侵攻が長期化する中、反戦や停戦を求める機運は広がらない。ベトナム、湾岸、アフガニスタン、イラク。過去、日本で反戦が大きなうねりとなった戦争と、何がどう違うからなのか。戦後の平和主義について詳しい神戸市外国語大の山本昭宏准教授（歴史社会学）に聞いた。
――ウクライナの徹底抗戦が叫ばれ、「戦争をすべきではない」という反戦や厭戦（えんせん）の声があまり聞こえてきません。
「日本で反戦運動が盛り上がるのは『加担すること』と『巻き込まれること』を感じやすい『米国の戦争』に対してだったと考えています。例えば、反戦デモが広がったベトナム戦争では、日本の米軍基地から米軍機がベトナムに飛びたつことで戦争に加担しているという意識が背景にありました。2000年代のアフガニスタンやイラクの戦争では、『テロとの戦い』を掲げる米国に加担することで、テロの標的になり巻き込まれることへの反発がありました」
ヘッダーはnoteのフォトギャラリーより、新聞各紙の写真です。
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■反米の内実は保守思想■
日本人の、東西冷戦に巻き込まれることの恐怖や嫌悪感は、『ゴジラの逆襲』に現れています。ゴジラとアンギラスという二大怪獣が、東西冷戦によって朝鮮戦争が代理戦争となっていたことへの、投影でもあります。もともと初代のゴジラも、第五福竜丸がビキニ環礁での水爆実験に巻き込まれたことに対する、反発から生まれていますからね。このnoteでも何度か書いていますが、日本人の国是は聖徳太子の607年の遣隋使の時代から1400年以上、鎖国であり尊皇攘夷ですから。
日本の左派による反戦運動は、このナショナリズムの上に反米と共産主義思想をミックスさせて咲いた、徒花にすぎないのですが。そこをきちんと考えず、ズルズル来ている。30年前に保守思想家の佐藤健志氏が『ゴジラとヤマトとぼくらの民主主義』で指摘しているのですが。そういう被害者意識は、沖縄の反基地運動でも顕著ですが。在日米軍が聖人君子だとはいいませんが、少なくとも露中朝よりは100倍はマシだと、バレちゃいましたからね。
■戦争体験者なら賛同？■
以下に引用した山本昭宏准教授の言説がまやかしなのは、満州や半島からの引き上げ組や、あるいはシベリア抑留経験者が、口コミでいかにソビエト連邦というのが極悪国家だったかを、密かに語り伝えていた事実を無視するわけです。マスコミはそういう声を封殺して、反戦平和日帝悪い米帝悪いと、ソビエト連邦や中華人民共和国や北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）の悪事に、目をつむり口をふさいできたわけで。でも、平成になってベルリンの壁崩壊に天安門事件にソビエト崩壊に北朝鮮の悪事の数々が、バレちゃった。
「もうひとつは戦争体験者の減少です。1990年代ぐらいまでは国家の命令で海外に連れて行かれて人を殺したり戦友を殺されたりした経験を持つ戦場体験者がまだたくさん生きていました。家が焼かれ、友達が死に、息子が出征したという戦争体験者も残っていた。こうした体験者の『戦争そのものへの拒否感』が日本社会に反戦の根拠を提供し、長年にわたって戦後日本の平和の土台をつくりだしてきました。しかし、戦争体験者の数は少なくなり、『戦争は二度とごめんだ』という感覚は若い世代にまでうまく共有されていません」
鹿児島でも、北朝鮮の工作船による拉致は、公然の秘密として語られていましたが、それを公の場で語れば、証拠を出せと朝鮮総連やそのシンパの攻撃が執拗に繰り返されていたわけです。「戦争は二度とごめんだ」という感覚は戦後世代にもありますが、戦争は何が何でもダメで抵抗するぐらいなら降伏する、というのは飛躍した思考です。現実には、アメリカのような寛容な占領政策は期待できず、下手したら民族浄化をおっぱじめる国が、我が国の隣国には3カ国もある、という現実から逃げた、空理空論です。
■無抵抗幸福論のお花畑■
以下の引用はその意味で恥の上塗りというか、すでに亡くなった戦争体験者たちは必ずや自分の考えに共感してくれるだろう、という思い込みを前提に、論を立てています。妄想と言っても良いでしょう。山本昭宏准教授の周辺には、シベリア抑留者や満州帰りの方が一人もいなかったか、いても話を聞かずに日教組の教師が言う反戦平和のテンプレートを丸暗記して、覚えめでたかったんでしょうかね。ウクライナが軍事を縮小した結果、ロシア連邦軍に攻め込まれたという事実さえ、無視している。
「ロシアが悪いのは明白です。ですからウクライナの徹底抗戦という態度に否定し難いものを感じてもいます。しかし、戦争体験者がたくさん生きていたら、もっとゼレンスキー大統領に対して違和感を言う人がいてもおかしくないのではないかと思います。自らの戦争体験に基づき、『いかなる理由があっても国家によって人殺しをさせられるのは嫌だ』という思想を持った人が何人も思い浮かびます。彼らだったらプーチン大統領だけではなく、国民に徹底抗戦を命じるゼレンスキー大統領も批判の対象にしてもおかしくありません」
それこそ、日本の戦争被害国に山本昭宏准教授、「さっさと降伏しないから、被害が拡大したんだぞ」と言うんでしょうかね？ 北ベトナムに同じことを言ったんですか？ 言えなきゃ、ダブルスタンダードですよね？ けっきょくは日本やアメリカは悪で、ソビエト連邦や中華人民共和国や北朝鮮にシンパシーを寄せて構築してきた自分らの薄っぺらい平和論が、百日の説法屁一つで瓦解したことに、危機感を持って自分たちの信仰を再確認しているようにしか見えないんですよね。それは議論ではなく、宗教ですね。
■朝日新聞の影響力低下■
あまりのバカバカしい論に、100件のイイねに対して、引用ツイートが749件もついています。200件ほど見ましたが、どれも批判批判ツッコミ批判揶揄批判失笑批判……。あたりまえですね。数もどんどん増えていますから、このまま1000件を超える可能性もあります。昔だったら、そうやって一方的な言説を垂れ流しても、大衆は騙されましたが。スマートフォンの普及が半端なく、こういう穴だらけの論は双方向のSNS上では、簡単に突っ込まれます。それを見て、若者は冷静に判断し、野党離れ・新聞離れを加速させてるわけで。
暗殺された安倍晋三元総理ではなく、人殺しの方に同情してみせたりと、もう朝日新聞も末期的ですね。上念司氏の情報ですが、朝日新聞は9月から、大規模なリストラに着手するとか。もう、そうせざるをえないほどに部数が激減し、押し紙を除くと実売は300万部を切っているのかもしれません。早ければ5年、遅くとも10年でブロック紙に転落するかもしれません。あとは、クロスオーナーシップの規制が成立すれば、新聞各社は大打撃かと。憲法改正の前に、そっちの法案を通すほうが、有効ではないかと。
どっとはらい( ´ ▽ ` )ﾉ
売文業者に投げ銭をしてみたい方は、ぜひどうぞ( ´ ▽ ` )ﾉ