吉崎靖宏

株式会社Ｈ＆Ｍコンサルティング　代表取締役　 「企業の成長と従業員の成長を両立させる懸…

吉崎靖宏

株式会社Ｈ＆Ｍコンサルティング　代表取締役　 「企業の成長と従業員の成長を両立させる懸け橋になります」を社是として、中小企業の人と組織活性化を支援をしています。 社会保険労務士・産業カウンセラー・キャリアコンサルタント

マネージャーはプレイヤーに非ず？　　管理職の仕事を分解してみました

前回のブログでは、私の経験した3人の管理職のタイプを通して、管理職の在り方を考えました。 その上で今月は少し学問的な考察を加えたいと思います。 マネジャーの仕事 「マネジャーの仕事」と言われて思い浮かべるのは、ドラッカーが『現代の経営』の中で述べている「経営管理者の５つの活動」です。（マネジャー＝管理職とお考え下さい） その５つとは、①目標を設定する　②組織する　③動機づけを行い、コミュニケーションを行う　④評価、測定する　⑤部下を育成する　です。 これは、組織運営のＰＤ

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    • 理想の管理職はいない？管理職にはカラーがあります

      前回のブログで、中小企業では管理職に対する教育の必要性がまだ認知されていない。真の管理職になってもらうには相当な教育が必要ではないか？という内容でした。 今回は、そもそも「管理職」とは一体何なのか、ということを考えます。 私の会社員時代の経験を思い起こすと、3人の異なるタイプの管理職が頭に浮かびます。 1人目はグループ会社の社長です。経営の実権は親会社が握っていましたので、社長と言っても、いつも親会社や取引先、プロパー社員、パートアルバイトの間に立ち、次から次と発生する小さ

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      • 「うちの管理職は管理職じゃない」

        これは、私が何人もの社長からお聞きしてきた言葉です。 社長は、「管理職」について何らかの役割を期待しているのに、わが社の管理職はそのイメージにはほど遠いということなのでしょう。 では一体、社長たちが持っている管理職のイメージとはどういうものなのでしょうか。 さてここで、皆さまに質問です。部下に4人の営業マンを持つ3人の営業課長がいます。 皆さまが「いいね！」と思う課長はどのタイプでしょうか？ またそれはどうしてですか？文句なしに「いいね！」と言い切れない場合は、「強いて選ぶな

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        • なぜベテランは若手を育てられないのか

          人手不足が叫ばれ、若手社員の採用が難しくなっているうえに、雇用延長・定年延長の流れもあり、ますます高齢化が進んでいます。中小企業の場合は、中堅・若手社員が少数で、ベテラン・高齢社員が多数という構造も珍しくありません。 企業が高齢社員に対して、「今後は経験を活かして、人材育成を中心に頑張ってください」と期待を伝えると、「ウチの職場は半分が50代だ」、「若手は俺たちの話など聞きやしない」という反応が返ってくることも、よくあることです。 各種アンケート調査結果を調べると、技能伝承の

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          リファーラル採用を成功させるには…愛が必要？

          「優秀な人材が採用できない」最近、採用に関する相談を受けることが増えています。 そんな状況の中、定着しつつあるのがリファーラル採用です。リファーラル採用とは、社内の信頼おける従業員からの紹介による採用方法で、中途採用の場面でよく活用されています。古くから「縁故採用」ということはありましたが、どちらかといえば社内の幹部や取引先の要請に応じる、というイメージがあると思います。これに対して、一般の従業員からの紹介を通じて、広く良い人材を見つけ出し、採用につなげる方法として、認識され

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          健康診断の受診義務と就業規則～健康経営の第一歩

          毎年5月、6月は企業の定期健康診断が集中する時期ですが、今年はコロナの影響で延期している企業が多いようです。今後、健康診断を実施するときに必ず話題になる、古くて新しい問題について考えます。 受診を嫌がる人たち Ｑ１． 仕事が忙しいと言って、定期健康診断を受診しない従業員がいます。どうすればいいでしょうか？ Ａ１． 労働安全衛生法では、使用者（会社）に年1回の定期健康診断の実施を義務付けるとともに、労働者にその受診を義務付けています。使用者は実施を怠ると５０万円以下の罰金刑が

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          高齢者は義務だから雇う！？

          新型コロナの対応で日本国中が右往左往していた中、2020年3月31日に改正高年齢者雇用安定法が成立し、2021年4月1日から施行されます。 改正法では70歳までの定年延長や継続雇用年齢の引き上げなどが努力義務として盛り込まれました。 しかし、コロナの影響による消費低迷で、パートアルバイトなどの非正規雇用者とともに高齢者を雇用調整の対象として雇止めをする企業が増えてきそうな気配がします。超高齢化社会の我が国において、高齢者、女性、障害をお持ちの方、外国人など、従来労働市場に参

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          高齢者は義務だから雇う！？

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