英語ができることで富を得やすくなるという事実についての問題点の考察。
「日本語防衛論」（津田幸男、小学館）に英語による言語支配での英語圏以外の人々の不利益の事例が示されている。

経済学においても、「格差=不適正な分配」により社会の発展が阻害されることは、さまざまな研究（LSE、OECD、IMF、ピケティ等）で明らかになっているが、そこで明らかにされているのは金融資本への富の偏在である。ここで興味深いのは、金融資本は英語を基本言語とした経済圏ということである。これは、金融資本の真の支配者であるアングロサクソン（金融資本社会におけるユダヤは第二階層）の言語が英語であることとも繋がっている。

「日本語防衛論」に示される通り、これは英米以外の国においても、英語を使う人達への富の偏在が事実としてあり（非英語圏の国においても英語に長けた者が支配者となる）、「西洋の没落」（シュペングラー）で示された金融資本が引き起こす社会問題（すべての価値を貨幣で表現することによる「文化」の破壊）が、現代社会で再考されていること（中野剛志の「日本の没落」、佐伯啓思の朝日新聞の論考など）と深く関わっている。

原典にあたっていないので仮説的な考察となるが、米国のフーバー研究所に残された報告書には、中国、韓国、日本のアジア的文化においては、お金よりも大切なものがあるという価値観があり、これが浸透すると英米型の金融資本システムが阻害され、英米による世界支配構造が破壊される可能性があり、これらの国を政治的に分断する政策（工作？）が必要であると記載があるという。日中韓の分断工作は、確かに行われていると感じる。英語を共通言語とさせることもその工作を推進させる原動力となっているふしがある。

現象面として、英語を社内言語として重視している企業は、金融資本の中心的な経営指標であるROE（従業員、顧客、取引先、社会よりも株主還元を優先す指標）を重視する傾向がある。