フリーランスとメディアの透明性ある関係

The Interceptが、フリーランスとして雇用されるメンバー（以下、フリーランサー）と仕事をするときのプリンシプルを公開していた。プリンシプルは、The Interceptの経営陣やコントリビューターでの対話やフリーランサーへのインタビューを繰り返しながら作成されたものだという。フリーランスのメディア関係者の働く環境改善を掲げる「Freelance Solidarity Project」が、ファシリテートを担っている。

プリンシプルでは、The Interceptが原稿のピッチに返信するまでの期間や、契約前にThe Interceptとフリーランサー間で同意する項目（業務範囲や締め切り、The Interceptに付与される知的財産権、フィーやフィーの支払われる日、未掲載の場合のフィーなどが挙げられている）、契約したフリーランサーがThe Interceptのライセンスで活用できるデータベース、フリーランサーが自身の原稿を確認したいときにThe Interceptが開示する義務、制作に必要な交通費や宿泊費など追加の支払い交渉に応じる胸など、14の項目が明示されている。

上記の記事では、The Interceptがプリンシプルをオープンにした意義について、Freelance Solidarity Projectの代表を務めていたHaley Mlotek氏が次のように語っている。

私たちはフリーランサーが公平に扱われるために、透明性が最も重要なツールだと思っていた。今回のようなドキュメントは、キャリアのどの段階であっても、すべてのフリーランサーが、平等に扱われるべきであると再確認させるものだ

若者向けフェイクニュース教材

米国のティーンや若者に、報道の果たす役割やニュースとの向き合い方を伝える書籍を紹介した記事。

一冊目の『Guardians of Liberty』は、アメリカにおける報道の自由やその成り立ち、政府による検閲と報道の自由の対立などを解説する書籍だ。アメリカ議会図書館のPublishing Office出身Linda Barrett Osborneが手がけている。

二冊目の『BREAKING THE NEWS』は、報道の自由やプロパガンダの危険性、フェイクニュースを見分ける方法などについて、ティーン向け雑誌のようなポップなビジュアルとともに紹介する書籍だ。

ナショナルジオグラフィックが複数のジャーナリストと協力して制作したもので、書籍のウェブサイトでは教員向けのマテリアルも用意されていた。

記事を書いたNYTのMarc Tracy記者は、両書籍が共通して「ソーシャルメディアと距離を取り、複数のソースを確認する」など、「未来の非ジャーナリストが熱心に、責任をもって、公平にニュースを消費するよう」トレーニングする目的で書かれている点を指摘している。

日本でもこういう教材とか出てきてるのかなと思ったら、森達也さんの書籍やNHK for Schoolの番組が見つかった。他にもあったら知りたいな。