2024年４月

金融ソリューションチームコラムの第91弾をお届けいたします。

昨今の価格高騰の影響を受け、特に郵送調査において資材や郵券代等の値上げが続いております。
限られた条件の中で、郵送調査を行うための策をいくつかご紹介します。

【１】 調査項目の精査
調査項目を精査し調査ボリュームをおさえることで、印刷費の削減が可能です。
また、調査ボリュームをおさえることで回収率向上につなげられるメリットもございます。
そのためには「本当に確認したいことは何か」という調査目的の見直し・明確化が重要です。
ただし時系列調査においての調査票構成やレイアウトの変更は、調査結果へ影響する可能性がございます。
調査項目の精査を検討される際は一度ご相談ください。

【２】発送物の変更
例えば、カラー印刷からモノクロ印刷に変更する、封筒をクラフト封筒に変更する、調査票の紙質を変更する等、発送物の仕様を変更することで、郵券代・資材費用の削減が可能です。
変更することでの回収率への影響度合いは事前に精査させていただく必要がございます。

【３】WEB化の併用
郵送で調査票を返送する場合、一部（もしくはすべて）WEB回答に転換することも有効な策と言えます。
ただしご高齢の方の回収率に影響が出る可能性があります。
弊社でも調査実施後のお問い合わせフリーダイヤル対応を実施しておりますが、インターネット調査が一般的になったとは言え、WEB操作が不慣れなご高齢の方もまだまだたくさんいらっしゃるのが現状です。

上記はあくまで例ですので、お困りの方がいればお気軽にお問い合わせください。
ご事情に合わせご提案いたします 。

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■今週の執筆者■
久保田　紗知（ソリューション本部　アカウント第１部）

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日経リサーチ　金融ソリューションチーム　finsol@nikkei-r.co.jp
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