総合商社の個別銘柄について、「そこそこ有能な」ディーラーがいるアクティブファンドと記載していましたが、アクティブファンドを少しだけ深堀りしていきます。

アクティブ投信→「手数料」を忘れてはいけない。

投資信託を購入するときに忘れていけないことは、２種類の「手数料」があることです。具体的には、販売手数料・信託報酬になります。

【アクティブ投信に関するコスト】
　１：販売手数料 - ０％～３％
　２：信託報酬　 - １％～３％（１年毎に必要）

おおよそのコスト感は上記のとおりでして、最近は投資信託を購入するだけでコストが発生しない「ノーロード」タイプの投資信託も増えてきましたが、証券会社が対面で販売しているアクティブ投信の中には、購入するだけで初期コストが数％必要となるタイプもあります。

中長期の投資信託では、いかにして信託会社へ支払うコストを抑えるか？という観点が大切になりますが、目論見書などをしっかり見ないと見落としがちなことになりますので、忘れずに確認したいことです。

インデックス型・アクティブ型投資信託および総合商社の個別銘柄について下図の通り簡単にまとめました。個別銘柄については販売手数料が少しだけかかりますが、中長期投資の観点では保有コストがゼロという点が魅力的になります。

再投資型の投資信託を前提に考えてみると、その基準価額が上昇することで資産が増えていくことになります。しかし、一点だけネックがあります。それは、売却してからでないと損益を実現損益を手にすることができないことです。

つまり、売却するまでは含み益として計上されているだけであり、その含み益に手を出すことはできないです。その一方で総合商社の個別銘柄であれば、配当金という形で現金を受け取れるので、その配当金を再投資することも良し・別に使うことも良しということで選択肢が私達に与えられます（※配当金に税金がかかる点は仕方がないと考えています）。

コストを加味した運用資産の推移

投資信託を長期に保有するとコストの影響は「複利」で効いてきます。

ある金融商品が年率4％の利回りがあったと仮定した場合を例に、保有コストを加味した実質的な運用利回りが、運用資産の成長にどう影響するかを計算してグラフでまとめています。

保有コストが0％、1％、2％、3％と仮定して、20年後の資産額はそれぞれ期初の219％、180％、149％、122％となります。保有コストが、たった年率1％あったとしても運用資産の差は、期間が長くなればなるほど大きく影響しています。

総合商社の個別銘柄は、保有にかかるコストが無く、税引き後の配当を４％と仮定すると、運用コストゼロとして計算した通り、20年後の資産は219％になります。一方で、運用コスト２％のアクティブ投資信託を持っていたとすると、20年後の資産は149％となります。

まとめ

今回の記事では、金融商品を保有するときのコストを加味して、総合商社の株式を保有する意味があるアイテムの一つになりうることを記載しました。

直近の投資信託会社の動きを見ると、eMaxis Slimシリーズに代表される通り、投資信託コストは下がってくることが予想されます。こちらのコストが可能な限り下がり切る前の段階では中長期運用においても個別銘柄の価値があると考えています。