こんにちは、ラン丸です。

ブロックチェーンについて聞いたことはあるけれど、実際のところ何のことなの？

理解したものの、混乱している方もいるでしょう。

このテクノロジーは、現実世界ではどのように使えるのでしょうか。

そこで、今回はブロックチェーンのいくつかの例を見ていきましょう。

１．ブロックチェーンとは

ブロックチェーンとは、誰もがコピーを入手可能な分散型データベースのことです。

このデータベースのコピーを入手した人は誰でも、新しいコードを追加できます。

ただし、一度追加したコードを変更することはできません。

この特性によって、ブロックチェーンは透明性の高い方法でデータを記録するのに向いています。

その理由は、誰もがコードの中身を見ることができるからです。

では、どのように利用できるのでしょうか。

２．ブロックチェーンを使った具体例

今回は、9つの事例を紹介します。

①暗号資産（仮想通貨）

まず最初に、一番有名なブロックチェーンのアプリケーションからみてみましょう。

それは、暗号資産（仮想通貨）です。
（以後、暗号資産と記述します。）

暗号資産（仮想通貨）とは、インターネットを通じて不特定多数の間で物品やサービスの対価に使用でき、中央銀行などの公的な発行主体や管理者が存在せず専門の取引所を介して円やドル・ユーロ・人民元などの通貨と交換できます。

2008年にビットコインが生まれたとき、他人と直接取引できるようになりました。

銀行のような第三者の信用機関を介さずとも取引ができます。

現在では、1600種類を超える暗号資産が生まれました。

②車の走行距離改ざん防止

次に、ブロックチェーン技術を使った具体例を見てみましょう。

例えば、車です。

走行距離計詐欺を聞いたことがありますか？
（距離計のデジタルデータを改ざん、メーター巻き戻し改ざん、オドメーター詐欺などと呼ばれる詐欺行為）

走行距離計の改ざんによって、車の摩耗が少なく見せることができます。

結果的に、購入者はその車の実際の価値よりも多く負担することにつながります。

政府は車検時に車の走行距離を収集することで、対策しようとしていますが、十分ではありません。

そこで、走行距離計をスマートメーターに取り替えることができれば、スマートメーターがインターネットに接続し、頻繁に車の走行距離をブロックチェーンに書き込むことができます。

こうすることで、安全な電子証明が車体ごとに作られます。

さらに、ブロックチェーンを使っているので誰もデータを改ざんできません。

また、誰でも車両の履歴を確認できます。

実際に、この技術はBosch’s IoT labで開発中です。

現在、ドイツとスイスにて100台の車で試験されています。

ブロックチェーンの技術は、時間の経過に関する追跡に優れています。

③公証人としての機能をもつ可能性

走行距離計以外にも、知的財産や特許の追跡、公証人としての機能も可能です。

公証人とは、法的文書の署名を確認および検証できる人のことです。

公証人が作成する文書には、強制執行が可能である公正証書がありますが、この機能はブロックチェーンを使用できます。

例えば、ウェブサイトstampd.ioでは、BitcoinかEthereumのブロックチェーンにドキュメントを追加できます。

一旦追加すると、ドキュメントを作成したことを公証人と同じようにいつでも証明できます。

しかし、ブロックチェーンは今のところ法的観点においては、公証人と同じレベルにはありません。

④デジタル投票

他に興味深いのは、デジタル投票です。

現時点では、投票は紙で行われます。

紙投票はコストが膨大で、デジタル投票はセキュリティに問題があります。

近年では、デジタル投票から脱却し、再度紙投票を採用する国もあるほどです。

デジタル投票がハッカーによって改ざんされ、影響を受けることを恐れているからです。

しかし、ブロックチェーン技術を使って投票すれば、紙の代わりにデジタルで集計することができます。

誰もが自分自身の投票数を確認することができるようなシステムは非常に透明性が高く、改ざんが起こりにくい仕組みができます。

Agora社（スイスの会社）はすでにこのようなシステムに取り組んでいて、オープンソースにしています。

とはいえ、デジタル投票には多くの課題があります。

1つ目は、プライバシーの侵害リスクを抑えたうえで、有権者を特定できなければいけません。

2つ目に、もし有権者自身のコンピュータやスマートフォンでの投票を許可する場合、投票プロセスを改ざんするように設計されたマルウェアに感染している可能性を考慮する必要があります。

最後に、サイバー攻撃に耐えられなければなりません。

その攻撃によって全てを使い物にならなくする可能性があるからです。

確かに、クラッキングに対しては、簡単には守りを突破されない固い技術ですが、実現すれば、より透明性が高く実用的な投票システムになるでしょう。

⑤食料品のデジタル証明書が作成できる

別の事例をみてみましょう。次に食品業界です。

食品業界では、ブロックチェーンテクノロジーを食品の追跡が可能になります。

毎年、食中毒によって約50万人（42万人）が死亡しています。

その多くの原因は、被害を引き起こす食品を特定・分離するのに時間がかかりすぎるからです。

ブロックチェーンは食品それぞれのデジタル証明書の作成に役立ちます。

その食品がどこから来てどこに保管していたのかなどを証明してくれます。

そのため、食品汚染が検出された場合は、そのルートを遡って追跡し、即時にその汚染された食品を買った人々に通知することができます。

現在、WalmartとIBMはこのシステムを開発中です。

このシステムは、マンゴー1箱の出荷元の追跡が何とたった2秒でできます！

従来のシステムでは、数日から数週間かかっています。

このようなシステムは他産業にも同様に適用可能です。

また、このシステムは正規品の追跡や、偽造品の防止に使用できます。

誰もが製品が製造元からのものかどうかを検証することができます。

⑥商品の世界貿易をより効率的にする

ブロックチェーン技術を使用して、商品の出荷を追跡することができます。

この事例は、IBMと輸送大手のMaerskが取り組んでいます。

ここまでは、ブロックチェーンで情報を追跡しその整合性を検証する方法を見てきました。

⑦スマートコントラクトを使って支払いの計算ができる

ブロックチェーンはスマートコントラクトを加えることによって、さらに真価を発揮します。

スマートコントラクト：契約条件の締結や履行がプログラムによって自動で実行される仕組み

コントラクトはブロックチェーン上の小さなコンピュータプログラムです。

そして、特定の条件が満たされたときにアクションを実行できます。

保険会社はスマートコントラクトを使って、請求の検証と支払いの計算ができるようになります。

⑧個人情報の取り扱いが容易になる

車両保険を車の走行距離に応じて支払うことができます。

この分野はさらに進んでいます。

スマートコントラクトを用いれば、ブロックチェーン上で個人情報を安全に保護できます。

保険のために医療記録をブロックチェーン上に保管することを可能にし、電子署名で承認したときにのみ医者にアクセスを許可します。

同様に、身分証もブロックチェーン上に保管でき、何を開示するかを自由に選べます。

居酒屋やバーなどでお酒を注文する時に、年齢の証明を求められたらスマートコントラクトで証明できます。

そのほかの個人情報を開示する必要もありません。

⑨サブスクや都度課金においての支払い管理

次は、アーティストの課金システムについてみてみます。

これからは、2つのスマートコントラクトを設定できます。

ユーザーが毎月のサブスクリプション形式と、ユーザーが視聴するごとに課金する形式です。

毎月末に、視聴回数に応じて、月額料を自動的にアーティストに分配できるようになります。

まとめ

ブロックチェーン技術は様々な使い道があります。

ここまで紹介したものは、ごく一部です。

楽しみな分野のひとつなので、今後も共有できたらと思います。

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最後までご覧いただきありがとうございます。
次の記事でお会いできるのを楽しみにしています！

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