訴訟とは無縁のまま人生を終えたかったのですが、とんでもない騒音外国人のターゲットにされてしまったので…、守るために戦うしか選択肢がなくなりました。

詳細はこちらの記事にて。

ここでは本人訴訟について筆者の知識と経験をお伝えします。

穏やかな検索ではありませんが何かお役に立てれば幸いです。

弁護士サイトは「本人訴訟やめておけ」

先ず本人訴訟について調べてみると、可能だけれどお勧めしないという記事ばかり見つかります。

よく考えると当たり前ですよね。

どんな事件でも弁護士が不要ならば日本で一番難しいとされる司法試験に挑む価値がなくなります。

また法律や裁判を説明するサイトは弁護士が運営していることが大半ですから、「うちに任せて下さい」という流れになるでしょう。

裁判費用は弁護士を使わない(本人訴訟)で安くできる

騒音被害に何年も苦しんだ上に訴えるぞと脅されたわけですから、もう死に物狂いで訴訟について調べたわけです。

その結果、日本では本人訴訟が認められていること、本人訴訟ならばイメージよりもはるかに安く訴訟自体は可能だと分かりました。

本人訴訟ならば1万円程度の費用から裁判ができる

裁判て何十万円、何百万円とするイメージですよね。

実際それだけかかるケースもありますが、費用の大半は弁護士費用です。

裁判だけならば、相手に求める損害賠償金額等にもよりますが、印紙代と切手代で1万円程度から裁判は起こせます。

訴訟することと勝訴することは全く異なりますが、ハードルは下がりましたよね。

本人訴訟の調べ方

本記事につきましては弁護士相談に加えて自分でも書籍等で調べております。

また筆者は宅建の資格を持っているため最低限の民法知識はあります。

参考までに購入した関連書籍も載せておきますね。

この漫画の中で隣の部屋の騒音で眠れないことは不法行為であり慰謝料請求できるとありました。笑

本人訴訟は恐ろしいほど不安ですので、せめてもの知識武装は絶対におすすめします。

本人訴訟はやってみたところで勝てるのか(割合と勝率データ)

本人訴訟についてはいくつかデータがあります。

データだけ見ると心強いと言えます。

本人訴訟の割合

先ず割合についてですが、令和2年は以下のようです。

簡易裁判所(少額訴訟)：99.7%

簡易裁判所：94%

地方裁判所：53%

これだけ見ると「本人訴訟の方が多いのか！」となりますよね。

しかし厳密にはどちらかに弁護士が付くケースもありますし、そもそも本人訴訟が向いている事件と不向きの事件があります。

本人訴訟に不向きの事件で相手のみ弁護士が付いてしまったら、戦いにもならないでしょう。

本人訴訟の勝率データはなし

本人訴訟について残念ながら勝率データは見つかりませんでした。

と言うか本人同士なら勝率も何もありませんから、本人vs弁護士が知りたいもののありませんでした。

ちなみに原告に弁護士が付いて被告に弁護士が付かないケースは1割以下のようで、弁護士付に訴えられたらこちらも弁護士を付けるべきと言わざるを得ません。

本人訴訟のやり方

本人訴訟にしろ弁護士に依頼するにしろ、裁判のやり方は同じだと言えます。

原告ならば訴状の準備、被告ならば答弁書の準備から始まりますよね。

本人訴訟も相手の氏名と住所が必要

本人訴訟にしろ弁護士を使うにしろ、相手の氏名と住所は必須となります。

ここで本人訴訟ならではの厄介なデメリットがありました。

弁護士に氏名と住所の調査だけを依頼することはできない(本人訴訟のデメリット)

氏名と住所がわからなくても、弁護士に依頼すれば特定することができます。

ただし注意点として、この氏名と住所特定だけを弁護士に依頼することは一般的にできないようです。

騒音トラブルの場合住所は当然分かりますが、正式な氏名を特定することは盲点の難しさでした。

本人訴訟が可能なことと勝てることは全く違う

弁護士とも相談としてお話をしてきて分かった結論があります。

本人訴訟は確かに可能ですし、例えば証拠が揃っていて「貸した金返せ」という裁判ならば勝てる可能性は高いです。

貸した金額次第では弁護士を使うと赤字になるため本人訴訟が全体として多いのも納得ですよね。

ただし本人訴訟が可能なことと勝てることは全く違うとも言えます。

騒音裁判は本人訴訟は難しい(でもやるしかない)

筆者の場合は騒音トラブルですので、そして被害者なのに訴えるぞと脅されているので(笑)かなりイレギュラーです。

少なくとも借りた金返せといった簡単な裁判ではありません。

詳細は別記事に譲りますが、勝つことは元より裁判自体も一人では難しい状況と言えるでしょう。

それでもやるしかないですけどね、何年も被害を受けた上に金まで要求されるなどさすがに人として耐えられない。

本人訴訟やってみたまとめ

日本では本人訴訟ができますし、事件の種類によっては本人訴訟の方がおすすめだと分かりました。

しかし自分でできることと勝てることは何もかも異なります。

できれば「勝ちました」と報告したいのですが…、引き続き応援していただけますと心が救われます。