この記事を読んで高校生のキミが得られるかもしれない利益：クライシス（予期せぬ危機）にリーダーシップを発揮する演習に参加すること。日本の食糧危機を救うには。クライシスに備えるために、準備がいかに大切かということの理解。ウクライナ危機から学べ。

戦争の成否を分ける、食料

ウクライナの状況で心配なのは、食料の不足です。

同国最大のスーパーマーケット、フォジイ・グループ（Fozzy Group）は倉庫に生産野菜など大量の食料の備蓄があります。

しかし、それを運ぶドライバー、出荷係が不足、ストリートでは砲撃戦が繰り広げられており、ガソリンも足りず、市中のストアに食料を届けられません。

 かと思うと、一昨日だったかウクライナ軍がアーピン（Irpin）とキエフ（Kyiv）間の橋を爆破、ロシア軍が首都キエフに侵攻できないようにしました。結局これも物流ルートを防ぎ、食糧不足に拍車をかけています。

今日は、ロシア軍ががウクライナのザポロジエ原発を攻撃しました。エネルギー供給が止まったら、ウクライナの食糧危機は更に深刻なものになります。

 クライシス・リーダーシップ実習

さあ、高校生の皆さん、ここでリーダーシップの模擬演習をしましょう。

国家の危機に直面した場合のクライシス・リーダーシップ（危機に際してのリーダーシップ）をどう発揮するか、がテーマです。

ポイントは、未然防止と事後の対応です。

今日は、一緒に日本に食糧危機がこないように、手立てを考えましょう。

皆さんが岸田首相で、僕は官房長官です（笑。でも誰だろ？加藤さん、だっけ？）

僕は今日、官房長官として、マクロの視点を提供してみましょう。

食糧危機は、予期せぬきっかけで起こる可能性があります。

もし、北朝鮮が核搭載ミサイルを東京めがけて発射してきたら・・

今回のウクライナ危機が第三次世界大戦になる可能性もゼロではありません。

東京直下型大地震、富士山噴火、あらゆる可能性に備える必要があります。

と言うより、最悪をまず想定すべきです。

日本が抱える６つの食料課題

 マクロ的に見ると６つの課題があると思われます。

１．  低い食料自給率

食料自給率は２０１７年で３８％（カロリーベース）です。自給率は様々な指標があり、生産額ベースでは６６％という計算もありますが、先進国ではダントツの最下位です。

２．  低いエネルギー自給率

エネルギー自給率は11.8％で、これも先進国では最低レベルです。今回のウクライナ危機でも明らかなように、エネルギー供給がストップすれば、食料供給もストップします。

３．  物流システムの脆弱さ

雪で高速道路が動かなくなるなどは、もはや冬の風物詩です。震災でも食料物流の要である道路の重要性は、さんざん学んだはずなんですが。

４．  サイバーアタックへの脆弱さ

情報こそが、食料供給の頭脳です。ロシアのせいかどうかは不明ですが、1週間前トヨタの協力会社がサイバーアタックに見舞われました。

ウクライナは今回、まずロシアからサイバー攻撃を受けたことを忘れてはなりません。

５．  有事における各国との協力、連携の不足

これだけエネルギー、食料小国なのだから、なるべく多くの資源国から有事の際にエネルギー、食料の供給の確約をとるべきです。やってんのかな。

ただし、ドイツみたいにロシアとの液化天然ガスのパイプラインを通じてしまうと、有事の場合平和よりもロシアを選ばざるを得なくなるようなことがあるので、政治的なことはよくよく考えなければなりません。

６．  電気自動車に傾きすぎ

食料を運ぶのは、おもにクルマ、です、トラックです。欧米は２０３０年までに自動車の半分を電気自動車にする流れです。

しかし、ウクライナ危機では、原発がやられ、有事にはやはり石油が、ガソリンが大事であることが、浮き彫りになりました。石油小国の我々は、サウジあたりともっと国交を強化すべきかも、です。

 日本は６つの専門庁を新設せよ

以上を念頭に、以下、具体策を官房長官として（笑）発表します

１．  食料備蓄庁の新設

毎年の余剰作物はすべてドライフードにして、最低全国民が１年生き延びられる備蓄を蓄える。水も同じく。

２．  天然エネルギー活用庁の新設

太陽光や熱、風力、潮力、地熱などの再生エネルギーは、経済的にペイしないと言われている。

しかし、これは赤字を垂れ流しても、利用可能にしておく必要がある。経済利益性をいかに上げるかの研究も含めて、天然エネルギー活用庁に未来を考えさせろ。

３．  戦略的道路庁の新設

今後作る道路は、有事の戦略性を備えなければ建設許可を、この庁がおろさない。

幹線道路とのリンケージ、防災性、ドローンの着地性などをクリアしなくてはならない。

４．  サイバー攻撃防衛庁の新設

今回のトヨタ協力会社へのアタックは、中小企業の殆どが丸腰状態を露呈。一刻も早くこの庁を新設せねばならぬ。

５．  食料安保庁の新設

自給率向上とともに、有事の際の国際協力を強化する。

６．  UV製造を中止せよ

電気自動車製造は、2030年に向けて、10％増にとどめる。

７．  新・陸軍中野学校を開校する

日本版CIA、KGBの意味である。戦争を含む有事はデジタルがぶっ壊れ、人間のITや機械に頼らない生身の知力、体力を持った諜報人材が必要。

今こそ、陸軍中野学校に学べ。しかしここはプーチンのような冷血な独裁者を生み出す工場ではなく、wokeでinclusiveな人間教育を基本とする。

この学校卒業者は、ゲリラ的な手法で日本の食料問題を解決するはずだ。

 https://www.youtube.com/watch?v=Gc45p4bP6dk

 今日はこのくらいにしておきましょう。

もうマクロだけで、いいか（笑）

今日も最後まで読んで頂き、ありがとうございました。

じゃあ、また明日お目にかかるのを楽しみにしています。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　野呂　一郎

　　　　　　　　　　　　　　　清和大学教授/新潟プロレスアドバイザー