サイバーの番犬　データドック

今回は、人気のハイテク株であるデータドックの最新の決算と財務諸表を分析します。

データドックは、クラウドベースの監視とセキュリティサービスを提供する会社です。

同社は、インフラ、アプリケーションパフォーマンス、エンドユーザー体験のモニタリングを通じて、企業がシステムの問題を迅速に特定・解決し、パフォーマンスを最適化できるよう支援します。

また、ログ管理、リアルタイムデータ分析、セキュリティモニタリングなどの幅広い機能も提供し、デジタルトランスフォーメーションを進める企業に不可欠なツールを提供しています。

今回は、そんなデータドックを、成長性、効率性、現金の生成能力、財務の安定性、割安性、決算のサプライズ度の６つの観点から総合的に分析・評価したいと思います。

基本情報は、こちらの表のとおりです。

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株価のチャート

株価のチャートは、こちらのとおりです。

過去５年間の株価は、プラス248.05％となっています。

最新の決算

データドックは、2024年２月13日に2023年第４四半期決算を発表しています。

EPSについては、アナリスト予想0.44ドルに対して、結果0.44ドルで、アナリスト予想に一致しました。

四半期の売上高については、アナリスト予想5億6823万ドルに対して、結果5億8965万ドル、前年同期比26%増で、アナリスト予想を上回りました。

2023年通期の業績

2023年通期の売上高は前期比27.1％増の21億2835万ドルとなり、最終損益は前期のマイナス5016万ドルからプラス4856万ドルとなり、黒字に転換しました。

ARR

ARRとは、企業がサブスクリプションベースの製品またはサービスから毎年受け取ることが期待される、予測可能で定期的に発生する収益です。

2023年12月31日現在、このARRが100万ドル（約1億5000万円）以上の顧客は396社で、2022年12月31日現在の317社から25%増加しました。

また、2023年12月31日現在、ARRが10万ドル（約1500万円）以上の顧客は約3,190人で、2022年12月31日現在の2,780人から15％増加しました。

2024年第1四半期および2024年度通期の見通し

データドックは、2024年第１四半期の売上高について、5億8700万ドルから5億9100万ドル、中値5億8900万ドル、前年同期比26%増を見込んでいます。

また、2024年通期の売上高については、25億5500万ドルから25億7500万ドル、中値25億6500万ドル、前年比21％増を見込んでいます。

直近４回分の決算のサプライズ率

EPS

2023年第1四半期から2023年第4四半期までのEPSについては、全ての四半期で、アナリスト予想を上回っています。

アナリスト予想を何パーセント上回ったかを示すサプライズ率については、過去４四半期の平均は約20%となっています。

売上高

2023年第1四半期から2023年第4四半期までの売上高については、全ての四半期で、アナリスト予想を上回っています。

アナリスト予想を何パーセント上回ったかを示すサプライズ率については、過去４四半期の平均は約3.2%となっています。

PSRの推移

PSRは、Price to Sales Ratioの略称で、時価総額を年間売上高で割ったものです。

これは、新興成長企業の株価水準をはかる指標として用いられます。

この倍率が高いほど、株価は割高と判断されます。

データドックのPSRは19.62倍で、前年比65.4%増、前々年比52.4%減となっています。

過去1年間の平均PSRは16.96倍、過去3年間の平均PSRは24.7倍と、現在のPSRは過去3年間よりも低く、過去1年間よりも高い水準です。

PBRの推移

PBRとはPrice Book-value Ratioの略で、株価を１株当たりの純資産で割ったものです。

これは、現在の株価が企業の資産価値に対して割高か割安かを判断する指標として用いられます。

この倍率が高いほど、株価は割高と判断されます。

データドックのPBRは20.57倍で、前年比46.3%増、前々年比52.3%減となっています。

過去1年間の平均PBRは18.7倍、過去3年間の平均PBRは22.47倍と、現在のPBRは過去3年間の平均よりも低く、過去1年間の平均よりも高い水準です。

EPS

EPSとは、「Earnings Per Share」の略で、1株当たり純利益ともいわれます。

EPSからわかることは、企業の「収益力」と「成長性」の2つです。

数値が高いほど企業の収益力は高いと見ることができます。

また、同じ企業の当期EPSと前期以前のEPSを比較することで、企業が順調に成長しているか判断することもできます。

データドックのEPSは2023年に大きく成長し、特に後半に成長率が加速しました。

2023年第1四半期の成長率は21.1%から始まり、2023年第4四半期には109.5%に達しています。これは、データドックの業績が年々向上していることを示しています。

売上高の推移

データドックの売上高は、2022年第1四半期から2023年第4四半期まで、持続的に成長しており、特に2023年には安定した高い成長率を維持しています。

これは、同社が市場でのポジションを強化している証拠です。

営業利益とは？

営業利益は、企業が本業で稼いだ利益です。

営業利益は売上高から、販売した商品の原価である売上原価と、販売のためのコストである販管費を除くと求めることができます。

営業利益の推移

データドックの営業利益は、2022年に一時的にマイナスに転じた後、2023年第4四半期に大幅に改善し、前年同期比で180.0%増となりました。

これは、会社の経営改善努力が実を結びつつあることを示しています。

営業利益率とは？

営業利益率は、売上高に占める営業利益の割合を示したものです。

この割合が高いほど、企業の本業の稼ぐ力が強いと判断できます。

営業利益率

データドックの2023年第１四半期から第４四半期の営業利益率については、2023年第３四半期と第４四半期は、前年同期の利益率を上回っており、利益率は上昇傾向にあります。

「利益」は意見、「キャッシュ」は現実

損益計算書（PL）に記載される売上高などの「利益」は、本来であれば来期に立つ売上を、今期の売上として計上することや架空の売上を立てることで、意図的に「利益」を過大に見せること、いわゆる粉飾が可能であり、明らかな粉飾でない限り、このような粉飾を見抜くことは難しいと言われています。

他方、キャッシュフロー計算書（CF）に記載される営業キャッシュフローなどの「キャッシュ」は、実際にどれだけの現金が出入りしたのかを表し、意図的な調整をする余地がありません。

そのため、会計の世界では、『「利益」は意見、「キャッシュ」は現実』、または『キャッシュフローは嘘をつかない』とされています。

また、損益計算書では黒字にも関わらず、倒産してしまう「黒字倒産」の原因は、売上が発生しても、その入金、現金収入が大幅に遅れ、企業が現金不足に陥ることで起こるとされています。

そのため、企業の「利益」だけでなく、企業の「キャッシュ」を確認することが重要です。

フリーキャッシュフロー

フリーキャッシュフローとは、会社が事業活動で稼いだお金のうち、自由に使える現金です。

フリーキャッシュフローが多い企業ほど、経営状態が良好であり、将来的に、株主への配当や、自社株買いなどが行われることが期待されます。

データドックのフリーキャッシュフローは、2022年に大幅に増加した後、2023年には逆に大幅な減少を見せ、前年比で-315.2%となりました。

これは、営業活動からの現金収入の増加よりも投資活動による現金流出が増加したことによるものです。

営業キャッシュフロー

営業キャッシュフローは、企業の営業活動で得られた現金収入です。

データドックの営業キャッシュフローは、2021年から2023年にかけて順調に増加し、2022年は前年比45.6%増、2023年は57.9%増となりました。

営業キャッシュフローマージンとは？

営業キャッシュフローマージンは、売上高に占める営業キャッシュフローの割合を示したものです。

この割合が高いほど、企業が売上から多くの現金収入を得ていることを意味し、現金を稼ぐ能力が高いと判断できます。

なお、「ＭａｒｋｅｔＨａｃｋ流　世界一わかりやすい米国式投資の技法」によると、営業キャッシュフローマージンは、理想として15％から35％程度あると素晴らしいとされています。

営業キャッシュフローマージン

データドックの営業キャッシュフローマージンは、2021年27.89%、2022年24.96%、2023年には31.02%と、年を追うごとに強化されています。

これは、売上に占める営業キャッシュフローの割合が増加し、経営効率が向上していることを示しています。

自己株式調整済み負債比率とは？

自己株式調整済み負債比率は、企業の抱える負債が、純資産に対して何倍あるのかを示しています。

自己株式調整済み負債比率は、以下の式で求めることができます。
自己株式調整済み負債比率＝負債÷（純資産ー自己株式）

この比率が低ければ、純資産に対して負債が少なく、財務が健全であると見なされます。

「史上最強の投資家　バフェットの財務諸表を読む力」によると、自己株式調整済み負債比率が0.80を下回ることが望ましいとアメリカの著名な投資家である、ウォーレン・バフェットは言います。

自己株式調整済み負債比率

データドックの自己株式調整済み負債比率は、2022年末の0.53から2023年末にかけて0.49に低下し、ウォーレン・バフェットが推奨する0.80を下回っており、財務が健全であることを示しています。

固定長期適合率とは？

固定長期適合率は、企業の固定資産が、純資産と固定負債といった安定した資金で賄えているかどうかを示す指標です。

固定長期適合率は、以下の式で求めることができます。
固定長期適合率＝固定資産÷（純資産＋固定負債）

一般的に、この比率が100%以下であると、企業の固定資産が安定した資金でまかなえており、会社の財務状況が安定していると判断できます。

固定長期適合率

データドックの固定長期適合率は、2022年第4四半期の17.22%から2023年第4四半期にかけて徐々に減少し、15.65%になりました。

この比率は100%以下であり、企業がその固定資産を安定した資金で賄えていること、すなわち財務状況が安定していることを示しています。

総合評価

それでは、データドックを成長性、効率性、現金の生成能力、財務の安定性、割安性、決算のサプライズ度の６つの観点から総合的に分析・評価したいと思いますが、続きの内容については、有料記事となります。

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続きの記事では、データドックを、成長性、効率性、現金の生成能力、財務の安定性、割安性、決算のサプライズ度の６つの観点から総合的に分析・評価しています。