メンバー紹介：中村茉由（第27期・片品村・片品村地域おこし研究会主宰）

メンバー紹介：山口智子（第19期・前橋市・お片付けスクールのシークエンス）

メンバー紹介：六本木ユウジ（第１６期・片品村・プロジェクトデザイナー）

手伝うではダメ！！

小松愼二（第21期委員・高崎市・あそびの市場実行委員会 実行委員長 「あなたはホント、なにもしてくれないよね！！」そんな風に奥様から怒られて「なんだよ、こんなに手伝ってるじゃないか！！」と反論したことのある世の中のお父さんたち、手をあげて。「はーい！！！」（全力で両手を挙げながら） 　昔からご家庭の相談ごとや教育問題などに携わっていた私。自分がその立場になるまでは「旦那さんにもっと手伝ってもらったらいいですよ」なんてアドバイスしていました。しかしいざ自分がその立場になると

パートナーシップでSDGs＝「夢」を達成しよう！！

前田拓生（第26期・高崎市・高崎商科大学教授/同大地域連携センター長） 利根沼田夢大学が制作したまち映画「ユメシズ（監督：藤橋誠氏）」は2021年3月14日に初上映された。この映画は主人公の女子中学生が「夢」に疑問を持ちつつ、「夢」に迷い、「夢」に立ち向かう姿を、利根沼田の水の流れとともに表現した作品である。 私は本映画のSDGs監修として関与した。しかし、本映画の中にはSDGsカラーホイールも映ってないし、「SDGs」というセリフもない。これは当初から狙っていたことで、

メンバー紹介：前田拓生（第26期・高崎市・高崎商科大学教授/同大地域連携センター長）

知的基礎体力は高まるか

会長 亀田慎也 (第19期・高崎市・有花園代表) 先日新聞を読んでいると、京都大学の出口康夫教授のインタビュー記事が目に留まった。 緊急事態宣言が出された4月初めから、京都大学が「立ち止まって、考える—パンデミック状況下での人文社会学からの発信」と題し、対談やオンライン講座を次々とネットで公開している。（中略）--手応えはどうでしたか。「全体で約30万回のアクセスがありました。男女ほぼ半々で、20～40代の現役・子育て世代が6割を超えています。従来の公開講座の聴衆は定年後

私の新しい日常から

六本木ユウジ（第16期・片品村・プロジェクトデザイナー） 私は２０代前半の３年半過ごしたフランス・パリ生活の中でヨーロッパ各地を巡り、外国人として多様な生活・文化に触れ、日本人として心根の大切さを知ることになりました。 そこで改めて「一」から心根を育てるため地元である群馬県に帰郷。地縁のある前橋市や高崎市における「街づくり」に参画し、その当時に上毛新聞オピニオン21委員を仰せつかりました。その後、東日本大震災を機に沼田市を中心にした利根沼田・北毛エリアの広域交流を

人口オーナス期における「教育」「学び」の姿は

沼田翔二朗　（第23期・高崎市・NPO法人DNA） 現代を生きる群馬の10代は、2つの歴史的な出来事を経験している世代である。一つはいわずもがな「コロナ禍」。学ぶことでも、遊ぶことでもニューノーマルが求められている。そしてもう一つは「明治以降、戦後最大」といわれる教育改革である。 産業革命時に発明された教育システムである「一斉授業」は、日本には明治時代に輸入された。日本式に変更しながら、およそ150年続く日本社会の学校教育を支え、今日に至るまで発展されてきた。一説によると

地域おこしのニューノーマル

中村茉由（第27期　片品村　北毛茶屋　片品村地域おこし研究会主宰　N3開疎化プロジェクトリーダー） コロナ禍の中、価値観に変動が起きています。暮らし方、働き方、学び方、交流の仕方、観光のあり方、社会の激変に過疎化が進む地域はどうしたら変化についていけるでしょうか。 私は群馬県片品村に５年前、「地域おこし協力隊」として移住してきました。隊員は私を含め６名で、片品村にとっても私たちが地域おこし協力隊を受け入れた初年度で、お互いに手探りの中でスタートしました。協力隊の３年間は「

ニューノーマル時代に必要なこと

小松愼二（第21期委員・高崎市・あそびの市場実行委員会 実行委員長） 「ニューノーマル時代に必要なこと」それはひとことでいうと「変化を認めること」です。それも「大人が」です。 子どもたちは、当たり前のように「変化」していきます。状況が変われば。使うものが変われば。「自然と」変われます。たとえば、目の前にあるおもちゃひとつとっても、自分の身体が大きくなれば、興味関心の変化があれば、それに合わせて別のおもちゃを手に取って遊びます。 ところが、大人はそれを見て「なんで変えたの

ニューノーマルな社会に優位性ある群馬県

前田拓生（第26期・高崎市・高崎商科大学教授/同大地域連携センター長） Covid-19感染拡大の影響もあり、世界経済もマイナス成長になる中、世界的に働き方が変化してきている。日本においてもZoomを中心とする「テレワーク」が日常業務となりつつある。一部にはCovid-19の影響が低下すれば、元の状況（リアルでの出勤スタイル）に戻ると想定している経営者も多いが、費用面、時間効率等を勘案すれば、おそらく以前の状況には戻らないと推察する。今後もCovid-19の影響は継続し、W