今回は、公認会計士試験財務会計論、税理士試験簿記論・財務諸表論、日商簿記検定1・2級の試験対策にも使える無料の設例集の紹介の第四回目となります。

短答式試験・論文式試験で必須の論点となります。

第一回〜第四回の内容で財務会計論必須論点を抑えることができます。

①企業会計基準第25号「包括利益の表示に関する会計基準」

設例は全部で5題

②企業会計基準適用指針第24号「会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基 準の適用指針」

こちらも設例は全部で5題

③企業会計基準適用指針第11号「ストック・オプション等に関する会計基準の適用指針」

設例は全部で6題

④企業会計基準第9号「棚卸資産の評価に関する会計基準」

計算例が2題

⑤企業会計基準適用指針第21号「資産除去債務に関する会計基準の適用指針」

設例は全部で8題

⑥会計制度委員会報告第12号「研究開発費及びソフトウェアの会計処理に関する実務指針」

設例は全部で6題

⑦会計制度委員会報告第4号「外貨建取引等の会計処理に関する実務指針」

設例は全部で15題

⑧企業会計基準適用指針第8号「貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準等の適用指針」

設例は全部で2題

⑨企業会計基準適用指針第9号「株主資本等変動計算書に関する会計基準の適用指針」

設例は全部で5題

⑩企業会計基準適用指針第2号「自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準の適用指針」

設例は全部で3題

①①企業会計基準適用指針第28号「税効果会計に係る会計基準の適用指針」

設例は全部で12題

①②企業会計基準適用指針第26号「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」

設例は全部で3題

①③企業会計基準適用指針第4号「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」

設例は全部で13題