近しい友人から聞いた話。

その友人にはお子さん（小学生）がいて、オンライン授業の実施を探るためのアンケート依頼が、小学校から届いたという。

で、アンケート結果、

「PC、タブレット、スマホなどの端末」
「通信制限のないインターネット環境」
の両方が○の家庭は64％だったため、現段階ではオンライン授業の実施は困難と結論します。

という連絡が来たという。

それを聞いて思ったのは、
「64％。まあそんなもんだろうな」
「100％じゃないことはわかり切っていたことなので、アンケート集計は、オンライン授業をやらない口実づくりだったのかな（休校期間ももうすぐ終わるし）」
ということ。

でもその友人はさらに一歩先を考えていて、
「オンライン授業ができる64％にはオンライン授業を行い、残りの子どもは学校で対面授業を行ったらいい」と言う。

あー、なるほど、と思った。

まず第一に、〝「密」を避けつつ、学校の教育を届ける”のが目的なら、全然ありだから。
「全員オンライン」か「全員登校」は、あくまでも教育を届ける手段に過ぎないのに、どうしてもどちらかしかないように思いこんでしまうのは気をつけないといけない。

ちなみに、「オンライン授業ができる64％にはオンライン授業を行い、残りの子どもは学校で対面授業」にはコロナ期だけにとどまらない可能性がある。

まず思いつくのは過疎地の学校問題。
今は、極めて少ない子どものために、学校という建物を維持し、先生たちを送りこみ、通学バスを走らせているところも多い。
オンライン授業がありになると、これらにかける公費も必要なくなる。

また、パーソナルな面でも、今までは学校が無いところには住めなかったのが、どこでも好きなところに住めるようになるし、保護者の車での送り迎えの負担も無くなる。

すべての過疎地でこれらのメリットが当てはまるとは思わないけど、かなりハマりそう。

また、今でも過疎地は学校の合併などのため、公共バスで通う子（家から遠い家庭が多い）の運動不足が問題視されていたりもするので、学校は体育とコミュニケーション能力を高めることを目的に使われる場所になるかもしれない。

「オンライン授業と対面授業を両方ありにする」。
ちょっとした思考実験だけど、可能性がたくさんありそうで面白い。