２０２４年１月１日１６時半過ぎ、外出中の電車の中ネットニュースで石川県能登地方にかなり大きな地震が発生したことを知りました。東京の自宅でも揺れたようで、妻から電車が止まってないかラインがきました。私が乗っていた電車は正常に運行されていましたが、後に北陸新幹線、上越新幹線などでも大きな影響が出たようです。
　以前から能登半島の地震はとても気になっていました。東京工業大学の研究で「地殻流体によって誘発された能登半島の群発地震　非火山地域への流体の供給と2007年能登半島地震との類似性」という研究が東京工業大学のホームページに掲載されていました。要点は以下の３点です。
東京工業大学ホームページ
https://www.titech.ac.jp/
2020年12月から活発化した能登半島北東部の群発地震の原因は未解明だった。
　地震波データの解析から、非火山地域である能登半島下に地殻流体が広く存在することを明らかにした。
この地殻流体の上昇が群発地震の原因であることを突き止めた。
 
　私は全く地震には素人です（兄が気象庁地震課に勤務していましたが）。十分理解できていませんが頻発する地震の原因が少しだけ分かったような気がしています。２０２４年１６時１０分頃の日本各地の震度を見ると、沖縄を除いて全ての都道府県で記録されています。このようなデータは初めて見ました。

日本気象協会ホームページ
https://tenki.jp/feature/bousai/2024/01/01/149.html
 
　お正月の新聞は、１日に発行され２日は休刊、３日から発行されます。能登半島を震源とする地震は１日に発生されましたが、新聞の紙面に掲載されたのは３日の朝刊です。冒頭の記事はスポーツ紙「サンケイスポーツ」１面裏のものです（１面は２日夜に起こった羽田空港での日航機と海上保安庁の航空機の衝突事故）。他のスポーツ紙の多くは２日に行われた箱根駅伝往路の結果を載せています（２紙の裏面は羽田での事故を掲載）。スポーツ紙としては異例の扱い方かなと考えました。もちろん、２面から５面には箱根駅伝の記事を載せていますが。

一般紙はこの能登半島地震をどのように報道したのでしょうか。

　「朝日新聞」では１月３日（水）の朝刊トップ記事（アタマ）は「能登震度７ 死者５７人」で２番目（カタ）は「日航機炎上 海保機と衝突」です。１月４日（木）の朝刊トップ記事（アタマ）は「海保機進入 許可なし」２番目（カタ）は「能登地震 死者７３人に」です。「読売新聞」は１月３日（水）の朝刊トップ記事は「日航機 海保機と衝突」２番目（カタ）は「能登震度７ 死者５７人」です。１月４日（木）の朝刊トップ記事（アタマ）は「能登地震 死者５７人」２番目（カタ）は「海保機 進入許可なし」です。「読売新聞」は３番目（ハラ）として主催している箱根駅伝に関する「青学大 大会新」の記事を載せています。
　「日航機 海保機と衝突」に関しては次回のエッセーで取り上げたいと思います。
　今回の能登半島地震で最も被害が大きかったのが石川県で七尾市、輪島市、珠洲市での被害が大きく特に輪島市での被害が最も甚大だったようです。
　私は輪島市を２回訪れています。１９７１年高校の修学旅行と１９８９年初等科の教師として輪島塗のフィールドワークとして訪れています。特に輪島塗のフィールドワークでは実際の工程を見学し実物を手に入れ授業で活用してきた経験があります。私の教師最後の公開授業は２０１９年１１月２２日で「輪島塗 タブレットＶＳ．実物」でした。私の授業の中で最も多く使った学習材の１つは「輪島塗」でした。詳細はエッセーNo.９９と１００を参照して下さい。

　椀木地、下地、地研ぎ、中塗、上塗、拭き上げ、上塗、呂色、加飾などの仕事をする工房やそこで働く人々が無事なのかとても心配です。
　テレビで避難所のようすを放送していたのですが、相変わらず体育館のような所で床に座っている方々の姿が映っていました。いつになったらこのような風景ではなくひとりひとりあるいは家族としてのプライベートが保たれるような避難所の姿になるのでしょうか。国や自治体としてどこにお金をかけることが大切なのか本当に考えて欲しいと思います。能登半島地震とともに避難所の在り方についても追いかけていこうと考えています。
　被害の全容は明らかになっていません。被害者数もだんだん増えています。「朝日新聞」朝刊でその被害者数の推移を見ていきましょう。
１月　５日（金）では死者　８４人、安否不明者１７９人
１月　６日（土）では死者　９４人、安否不明者２２２人
１月　７日（日）では死者１２６人、安否不明者２１０人
１月　８日（月）では死者１２８人、安否不明者１９５人
１月　９日（火）では死者１６８人、安否不明者３２３人
　ここまででUPするので、その後も被害状況は追いかけていきます。被害の全容を把握することは大切です。被災地が一刻でも早く復興することを願っています。