メモ/人材育成の主体は、組織である

企業において人材が重要であると言われて久しい。かつては労務部門がコストと同様に管理されていた時代から、人材とその知的生産性こそ企業の競争力に結びつく鍵となることに気づかれ始め、各企業において人材育成をミッションとした部門が設けられるように変化した。

だからこそ、人材育成の主体は人事部門ではなく企業、組織である。人事施策は企業の経営戦略に紐づき運営され(Strategic human resource management )、企業の競争力を高めるためのコンピテンシー(パフォーマンスに繋がる個人の行動特性)を強化することを目的とする。『ビジネスパーソンとしての人格形成』や、『知識、スキルの習得』ではなく、組織や個人のパフォーマンスを高めることを目的として、企業における学習や教育を捉える概念的を“ワークプレイスラーニング”と称する。

人材育成部門は、経営戦略にひもづく人事戦略や施策、制度を打ち出し、個人の自律的キャリア形成とのマッチングを図るほか、組織主体での制度の適切な実行•運営を方法論や知見をもとに支援することがミッションである。組織の成長と個々人の成長に寄与する。



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