移動距離は、ATの量を決定する重要な要素である。ATに関する最近の研究では、高齢者が徒歩や自転車でどの程度の距離を移動することを望んでいるかを評価し、許容移動距離(Acceptable walking and cycling distances
)を検討した（Tsunoda et al.、2021）。この先行研究では、ATの許容移動距離が短いほど、教育レベルが低いこと、外出頻度が低いこと、精神衛生や社会的関係が悪いことと関連していることがわかった。上述の許容移動距離の相関は、一般的な衰えの状態と関連しているため（Fujita et al., 2006; Holt-Lunstad et al., 2010; Iwasa et al., 2009; Nurrika et al., 2019）、許容移動距離が高齢者の将来の機能障害および死亡率と相関する可能性はもっともであると考えられる。

日本の高齢者における許容移動距離（徒歩と自転車）と機能障害の発生率および死亡率との関連について前向きに検討した。2013年に笠間市の65歳以上の7618人を対象にベースライン調査を実施し、2021年まで市のデータベースで追跡調査した。許容移動距離は質問票を用いて評価した。アウトカム（すなわち、機能障害と死亡率）は、生存時間とのバイナリ（incident or not）として収集された。多変量調整Cox比例ハザードモデルにより、歩行と自転車の許容距離が短いと、機能障害と死亡のリスクが高いことが明らかになった。結論として、歩行は500m、自転車は1kmの最低限距離は、高齢者における機能障害および死亡の高リスクと関連した。

この代理情報が将来の障害や死亡に関連しているかどうかを判断するために、研究チームは2013年に65歳以上の成人(日本の茨城県笠間市の住民)の大規模なサンプルを調査し、ベースラインデータを取得。チームはまた、ほぼ8年間にわたるフォローアップデータを収集。次に、これらのデータを使用していくつかのモデルを作成し、年齢や性別などの身体的特性、ベースラインの移動の好み、地形や人口などの地理的特性の潜在的な影響を調査。著者は、「意味のあるモデルを構築するには、高齢者集団に固有の違いを説明するだけでなく、十分に長い期間にわたって、自然な生活の変化を進化させるために、さまざまな特性のデータを取得する必要がありました」と述べています。この研究の結果は、研究者や政策立案者が、加齢とともに個人が経験するいくつかの課題の影響をよりよく理解するのに役立つ可能性がある。脆弱な高齢者をより適切に支援する方法を開発したり、高齢者のコミュニティへのアクセスを改善するためのサービスを設計に役立つかもしれない。
https://www.news-medical.net/news/20230120/Older-adults-willingness-to-travel-by-walking-or-cycling-may-help-prevent-early-functional-disability-mortality.aspx