江戸末期、開国をせまるヨーロッパ列強が日本に来航していた。

　これに対して幕府は、「鎖国は祖法である」として頑なに開国を拒み続けた。それどころか、フェートン号事件（1808）の後は、異国船のうち払いを命じていた。

　ヨーロッパ列強に対抗するには、軍事力の強化が必要である。アヘン戦争（1840-1842）により、そう認識した幕府であったが、そのためには、金と時間が必要だった。

　　そこで、「戦争の口実を与えてはならない」として政策を転換、時の老中首座であった水野忠邦は、薪水給与令を出した。これは、日本に来航した外国船に対して、彼らの要求に応じて薪や水、食料を与えるというものである。

　しかし、幕府には、軍事力を強化するための金が無かったのであった。