DXに関する議論は煮詰まり課題も明らかになっていますが、企業のデジタル変革の難しさに対する行き詰まり感も漂っています。そんな中で今後もDXについて語ったり、啓蒙する価値はあるのか、最近先輩と議論した内容をシェアします。

DXの現在地点

DXに関する議論が一巡したことで、業務側のコミットメントが重要だということや、小さく始める段階でROIにこだわるべきではないことなど、Do's & Dan'tsに関して共通見解が得られています。（次の日経コンピュータの特集はその例）

しかし、実際は名ばかりで実質が伴っていない「DXごっこ」であることも多く、あるべきや机上の空論ではない、企業の事情に合わせた実際的な施策を検討し、実施していくことがいかに難しいかもまた明らかになっています。

企業が変わる必要はあるか

このような難しさを乗り越えてまで、（特に大）企業が変わる必要はあるのでしょうか？

人間の世界では、若手は上司から学び、成功体験を積み、偉くなるとその成功体験に基づいた意思決定を行い組織や会社を導きます。そして、やがて過去の成功体験にとらわれて新たな考えに順応できなくなり価値を生み出せなくなると「老害」と呼ばれ、若い世代に取って代わられていきます。

企業もこれと同じで、デジタル変革を達成した企業や、初めからデジタルがビジネスを主導しているようなデジタルネイティブな企業がより大きな価値を生み出すなら、古い方法を変えられない大企業はいずれ淘汰されるだけであり、それは健全なサイクルなのかもしれません。

年老いた老人を若返らせることは難しいため、老人には過去の成功体験をもとに可能な限り社会に貢献してもらい、未来は若者に託すという選択肢もあるということです。

DXについて語り続ける価値の再考

では、そんな中でDXについて語ったり、啓蒙し続けるる価値があるのでしょうか。

特定の企業のDXに焦点を当てた場合、その企業がどのように変化するかを考えることに終始してしまいます。しかし、社会全体でDXを推進することを考える場合、（レガシー企業で働く優秀な）労働者をどのようにデジタル企業に移行させるかというアプローチも考えられます。

後者のアプローチを考えると、DXについて語り続けることに一定の意義があると思われます。むしろこちらこそ真のターゲットなのではないかと思います。

とはいえ、日本はアントレプレナーシップに関わる各種指標が他の主要国に比べ想定的に低いらしいので、レガシー企業を老害として見捨てたとして、その代わりに未来を託すユニコーンがいるか、という問題があるのも事実です。

文部科学省　アントレプレナーシップ教育の現状について

以上です。