野村総合研究所の日・米・独・中の自動車保有者を対象にした自動車販売のデジタル化に関するアンケートから

アンケート結果

自動車販売時のインターネット商談を「利用したい」または「どちらかというと利用したい」と回答した人の割合は、日本が4か国（日本、アメリカ、ドイツ、中国）中最低（17.4%）だった。

インターネット商談の利用意向は中国が最も高く、回答した人の81.7%が利用したい、またはどちらかというと利用したいと答えた。

ただ、インターネット商談があれば「店舗での対面のやり取りが不要」と回答した人は、どの国でも4割未満にとどまった。

上記の結果から、インターネット商談は対面商談に完全に置き換わるものではなく、両方が補完しあう手段として求められている。

店舗での対面のやり取りが必要だと思う理由については、いずれの国でも「購入する車を実際に見たい・試乗したい」を挙げた回答者が最も多かった。

VR（仮想現実）を活用した試乗疑似体験の利用意向については、いずれの国でも「役に立つが、決める前に実車にも試乗したい」という回答者の割合が最も多い。

意見

前回（下記リンク）に続き、OMO・オムニチャネル関連のニュース。

車のような、高価格で、こだわりの強い、商品では、顧客は商品を調べてじっくりと評価してから購入する。
「アサエルの購買行動類型」の"情報処理型"に位置する商品である。

"情報処理型"の商品において、オンラインによる情報収集（オンライン商談、口コミ）だけでは十分に比較検討ができない、という意識が働く。
そのような商品ではオフラインでのマーケティングの重要性が高まる。

ARやVRなどにより、よりオフラインの感覚に近づけようとしているが、車に限って言えば、乗り心地や運転のしやすさなどは、乗車しないと分からないであろう。

ただ、オンラインの重要性が低いわけではない。
多くの顧客は、まずオンラインでブランド・商品を絞り込み、その後オフラインで比較検討を行う。オンラインでの顧客アピールは必要不可欠である。

さらに、オンラインとオフラインのマーケティングが融合できると、より顧客満足度が高まるはずである。
例えば、車のセンサー情報から、顧客の運転データを蓄積。顧客の運転スタイルにあった車をメールでおすすめ。店舗ではおすすめされた車が試乗できるだけでなく、データに基づいた車のメンテナンスアドバイスを受けることができる。など。