デジタル広告(Web)の話を少しさせてください。
自社サービス名*を皆さんは「Google　Ads」や「Yahooリスティング広告」へ掲載していますか？
*自社サービス名=私だとSTORES.jpとか。自社に関わるキーワードと定義させてください。

私は完全一致でサービス名を掲載することは良いと思っていますが、部分一致などで月数十万以上を使うことは推奨していません。
もちろん企業ごとに考え方があるので「あくまで個人的な見解」です。

ただ、「お客さまの本質」を考えると掲載し続けて良いのか？と思っています。今日はサービス名を完全一致で出すことは推奨するが、幅広く広告掲載することは推奨しない個人的な見解を3つにまとめさせていただきます。

■なぜサービス名で広告掲載をするのか？

理由は様々ですが、競合が意図的に広告掲載しているための
防衛措置が一番の理由でしょう。もちろんこの対応は必要です。

ただ・・防衛措置の流れで部分一致で幅広く自社サービスを広告掲載し、結果として何十万の広告費用をサービス名で使ってしまう・・・本来自然流入で来てくれていたお客さまを費用をかけて連れて来てしまっている。この状態を私は健全なマーケティングだと思っていません。

なぜなら、部分一致または絞り込み部分一致等で無作為にサービス名を広げてしまうと、例えば「（自社名） 使い方」「（自社名） ダウンロード」といったニーズが明確なお客さまの検索結果で、自社サイトが高確率で検索上位表示されているにも関わらず、部分一致にて広告が掲載され、クリックされれば費用が発生するという状態になるからです。

ここは本当に注意したいところです。仮に他の企業が広告掲載していたとしてもお客さまは「自社サービスを求めて来てくれている」のですから、他社へのクリックはあるにもしても、大多数が自然検索面から自社サイトに来てくれるかと思います。ここはマーケ担当として理解しておく必要があります。

■競合名を掲載することをGoogleとYahooはどう考えているのか？？
では、他の企業がサービス名で掲載していることをGoogleおよびYahooがどう考えているのか？調べてみましょう。

どちらも広告文に入れることは商標申請にて掲載を止めることができますが、キーワード自体の停止はできません。これは致し方ないと思っていまして、部分一致で掲載されてしまう可能性もあり、完璧に見極めることが難しいからです。

>Yahoo：商標権者による商標の使用制限の申請について

>Google：商標権所有者様向けヘルプ

■データ・ドリブン・アトリビューションとしての活用
私は「部分一致でサービス名掲載すること」は推奨していませんが、
完全一致は推奨しています。

防衛措置の理由もありますが、
広告運用の最適化に役立つと思っているからです。

データ・ドリブン・アトリビューションにてサービス名以外のキーワードを評価することできます。
例えば、「ネットショップ」→次に「ネットショップ開設」と検索した人が、「STORES.jp」というサービスを知ります。そして「STORES.jp」と検索した際、完全一致で掲載しているメルカリの広告をクリックしてコンバージョンしてくれれば、「ネットショップ」や「ネットショップ開設」というキーワードも評価され、コンバージョンへ影響があったキーワードとして分析することができるからです。

さらに、
Googleの場合をそれを最適化の要素として利用できます。
こうした理由から、完全一致でサービス名を広告掲載していくことは賛成です。ここから設定することができます。※詳しくはまた改めてまとめます。

■まとめ
本日は自社のサービス名をGoogleやYahooにて広告掲載するべきか？個人的な見解を述べさせていただきました。

SEO対策に色々な考えがあるように、デジタル広告にも幅広い考え方、施策があります。そうした中で私が本日一番伝えたいのは、
「守るよりも先に、サービス名または会社名をお客さまへ知ってもらうことにマーケティング予算はかけるべきである」ということです。
お客さまにサービス名を知ってもらい、サービス名での自然流入を増やしていくことこそ、マーケティング担当の仕事であり、命題なのです。

本日もお読みいただきありがとうございます！
そろそろ真面目な話以外も書こうかなと思います。
今回の内容は、私が大先輩に教えてもらった考え方です。いつも感謝しています。自分でまとめて、力にしていきたいと思います。