新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、在宅勤務を始めたという人は多いはず。日本能率協会が公表した調査結果によると、今回の感染拡大を機に、在宅勤務を始めた人の約8割は、感染拡大収束後も在宅勤務の継続を希望しているようだ。

僕自身もまさしくコロナの影響によって在宅勤務を開始した１人だが、できることなら、今後も継続して在宅ワークを希望する。春先から約２か月間、在宅ワークをしてきて、特に不便は感じていないし、実際に業務を滞りなく進めることができている。その上、家族との時間もたっぷり取れて、愛する妻や子どもと三食一緒にご飯が食べられるし、ワークとライフのバランスは以前に比べて、格段に良くなった実感がある。

この間、リモートでも問題がなく仕事ができることがある意味証明されたわけだから、そうなると、もはやわざわざ通勤する時間を使って、オフィスに出向いて仕事をする必要性がほとんど感じられない。会社としても、リモートを奨励することで、社員の通勤手当をはじめ、諸々の固定費を削減できるわけだし（何ならオフィスを小規模化することもできる）、メリットも多いはず。それに、在宅で仕事する人が増えると、その分、人の移動やリアルな接触が減って、感染症を抑制できるので、社会にとっても良い。というわけで、在宅勤務をすることは、「三方よし」だと思うんだけどなあ。

ツイッター社では、早くもCEOのジャック・ドーシーが「在宅勤務が可能な職務と状況にあり、永遠にそれを続けたいと考える従業員については、社はその意向をかなえる」と発言したそうで、従業員の永久的な在宅勤務継続も可能となったわけだけど、世の会社のほとんどは、これほど柔軟かつスピーディーに対応ができるわけではないと思う。日本では緊急事態宣言が解除され、街に人の流れが戻りつつあるそうだけど、今後、会社はどう対応していくのだろうか。会社としての出口戦略は、会社のブランディングにも関わる重要案件だと思うし、各社の対応に注目したいところ。

今回のパンデミックを機に、生活様式を大きく変えることが余儀なくされ、もちろんそれで大打撃を受けた業種もあるんだけど、幸いなことに、僕のようにテレワークに移行しても問題なく働けている業種もあって、それによって、オーバーワークが常態化している（？）日本の非効率な働き方が、多少なりとも改善された面もあると思うし、ワークライフバランスも良くなったって人も少なくないはず。

コロナをきっかけに「働き方改革」が一気に進んだとも言えるわけで、だったら、何も元に戻すんじゃなく、このワークスタイルを上書き保存して、ニュースタンダードとしていけば良い。

6月1日現在、うちの会社も、在宅勤務を終了し、毎日出社してくださいねとのアナウンスはない。さてさて、どうなることやら。

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