手を繋いで、母親と小さな子供がスーパーに買い物に行く
スーパーのシャッターは閉まっており、「本日にて閉店」の貼り紙がされている...

「ねえねえ、小売業は死んじゃうの？」と、子供が母親に尋ねる、、、

ま、そんなことは、ないか...

リテール・アポカリプス…

「アポカリプス」とはキリスト教の新約聖書の最後の聖典「ヨハネの黙示録」を表す単語です。

「黙示録」について考える…
ヨハネの黙示録を表す『アポカリプス』というギリシア語は、「隠されたものが明らかにされることである」と言う意味が説明されなければならりません。その「隠されたものとは？」というと、多くの人たちが考えるのは「終末・世の終わり」です。

もし終わりが来るのだとしたら、どのようなこの世の終わりがくるのだろうかと言う答えを見つけようとして、この黙示録を読むべきだ、という人がいます。

なんとも悲観的で、物騒な話ですね…

新型コロナウイルスの感染拡大や、環境破壊による資源の枯渇、地球温暖化による異常気象や自然災害…
と、黙示録の予言に導かれて進んでしまうのでしょうか…

流通業界と専門家の間では、オフライン小売業の没落を意味する「リテール・アポカリプス」という言葉も出ています。
前述の通り、新約聖書で世界の終わりを描いたとされる「アポカリプス(黙示録)」にならったもので、「小売の終焉」を現しているのです。

さて、日本国内において、小売再編が進んでいます…

最近ホットな話題の「関西スーパーマーケット（間スパ）」の奪い合い…

H20　vs. 　オーケーです。

首都圏を中心に食品スーパーを展開するオーケーが、大阪や兵庫で食品スーパーを展開する「関西スーパーマーケット（間スパ）」を買収したい意向であることが2日わかった。
関西スーパーは先月末、筆頭株主で阪急阪神百貨店などを傘下に持つエイチ・ツー・オー（H2O）リテイリングが子会社化すると発表しているが、オーケーも買収の意向を公表して株主の判断を仰ぎたい考えである。

オーケーは3日に、同社の主張をホームページで公表している。

オーケーは関西スーパー株を7%強持つ。同社幹部によると、6月に関西スーパーに子会社化を前提とした株式公開買い付け（TOB）を提案し、検討を求めてきたという。幹部は朝日新聞の取材に「株主にとってもメリットがある提案をしていた。突然、H2Oの傘下入りを発表して驚いている」と話した。10月に予定されている関西スーパーの株主総会に向けて、他の株主にも理解を求めたいとしている。

一方で、関西スーパーマーケットの買収劇の影に隠れる形になってしまっているが、イオンの子会社であるマックスバリュ西日本と中国地方を地盤とするスーパーのフジは９月１日、２０２４年３月までに合併すると発表している。
これに先立ち、２２年３月にマックスバリュ西日本とフジが共同持ち株会社を設立し、イオンの子会社となる。
中四国地方では人口減少や高齢化に伴う市場規模の縮小が懸念されており、スーパーの生き残り競争は激しくなっている。各社は経営統合によって競争力を高める狙いがある。

さらに、百貨店の天満屋（岡山市北区）は3日、広島市安佐南区の緑井店をスーパーのフジ（松山市）に譲渡すると発表した。譲渡金額は明らかにしていない。同店は来年6月30日に閉店する。フジは、隣接地で大型商業施設フジグラン緑井を運営している。

そして、金子眼鏡と999.9が経営統合し、ジャパンアイウエアホールディングスへ

まさに一気に業界再編が進行する様相を見せていますね...

伝統的な小売がどんどん消えていっています。
日本では、まだショッピングモールが根付いてはいますが、世界的に見ると(特に米国）伝統的な小売業のそのフェーズは終わったという声も上がっています。
全米のショッピングモールのテナントの1／3は撤退しショッピングモール自体が閉鎖の危機に陥っています。
この背景にはAmazon のようなECモールが生活の中に浸透したことは紛れもない事実ですが、このリテールアポカリプスに逆行するようなスケールをしているD2C ブランドの台頭も見逃せません。

日本にもこの波は遅かれ早かれやってくると考えられます。

その時のために未来を予測して先回りしていくことが必要です。

新型コロナウイルスの感染拡大を機に小売の世界が大きく変わろうとしています。

事実、体験型店舗であるb8taが日本に進出して話題を呼んでいます。

デジタルネイティブのバーティカル・ブランドのうち、実店舗販売に乗り出し、評価額を大幅に引き上げているもの（メガネ・サングラスのワービー・パーカー、マットレスのキャスパー、メンズアパレルのボノボス、スーツケースのアウェイなど）は全て、OMOのような戦略に含まれる要素を取り入れています。

そして、「リテール・アポカリプス」を乗り越えた従来型の小売店には、化粧品専門店のセフォラやアルタ・ビューティー、キッチン用品のウィリアムズ・ソノマなどがあります。

これら各社は、オムニチャネルを採用した多くの小売業者が取った「焦点の定まらない」アプローチを賢明に回避しています。
現在の買い物である「曖昧さ」を取り入れました。オンラインと実店舗での販売は互いを促進するものであることを理解し、最も大切な顧客と潜在顧客のために、全てが協調して効果的に働く素晴らしい方法を見つけ出しています。

それぞれの再生の中心にあるのは、デジタルの分野における機能を大幅に向上させただけでなく、顧客にとっての買い物をより深く理解することによって、最も重大な「フリクション・ポイントの一掃」に焦点を絞ることへと重心をシフトさせています。

アマゾンを追い出そうとするためのものではありません。かつては実店舗だけで事業を行ってきた小売業者が、違いを生み出すために力を付け、新たな能力の開発に努力してきたということです。

結局のところ、時代の流れにあわせて顧客の事を深く理解した企業はが生き残っていけるのではないでしょうか…

おしまい