こんにちは。「しの」と申します。

私が不妊治療をしていた頃は不妊治療は「保険適用外」の自費診療の頃でした。

当時は都道府県や市町村で補助金があり、それを活用しながらなんとか高額な医療費を払っていました。

私は結果的に不妊治療を４年半行ったのですが、総額はサラリーマンの平均年収くらいかかっています。

補助金でその１/３程度が回収できたくらいです。

保険適用になったので今はそんなに自費でも払わなくなったかもしれませんが、それでも保険適用内に収まらない自費診療は多々あると思います。

不妊治療とお金はきっても切り離せない問題です。

今回はそれについてお話ししてみたいと思います。

不妊治療の費用は誰が出す？

不妊治療は多くの夫婦にとって悩みの種となっています。

その中でも、一つの大きな問題が「費用負担」です。

不妊治療は高額な医療費がかかるため、治療を受ける方々は負担をどのように分担するべきか迷うこともあります。

2022年４月から保険適用になったものの、それでも自費診療でしかカバーできない治療もあるのは事実です。

夫か妻か両親か、そしてそれぞれの選択にはどのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。

不妊治療の道のりは困難なものですが、費用負担の面では解決策を見つけることができるかもしれません。

・夫婦で共有の口座があれば共有から出す

夫婦で共有の口座があれば、共有財産から費用を出す方法があります。

夫婦で望んで子どもを持つことは、夫婦の共同の目標ですので、そのためには共有財産を使うことは当然と言ったら当然です。

不妊治療にはさまざまな費用がかかります。

検査や治療のための医療費、薬代、そして通院や入院に伴う交通費や宿泊費などがあります。

これらの費用は治療が長期的になればなるほど一人でカバーするのは難しくなってきます。

夫婦で共有の口座があれば、その問題が解決しやすくなります。

・妻の収入分から出す

これは実際に私がやっていた方法です。

なぜ、この選択を私がしたのかと言うと、不妊治療が長期化すると家計を圧迫する恐れがあったからです。

我が家には夫婦の共有口座から生活費を出しているのですが、当時は不妊治療費が自費診療で１回の診察で３万とか５万とか普通に支払っていました。

金銭感覚が麻痺していたとは思いますが、こんな状態が毎月毎月何回もあったのでは生活費が無くなることが容易に想像出来ました。

なので、私は不妊治療費に関しては自身の貯金から出すと夫に伝え、その分夫は生活費を全額負担してくれました。

なので生活費が無くなる心配は無くなりましたが、最終的に私の貯金は底をつきました。

また別のケースでは、夫が協力的でなかったり、自分の判断で保険適用外の治療を自由に選択したい場合にも妻が不妊治療費を出していれば治療をスムーズに行うこともできます。

配偶者間でも治療の考え方に温度差があるかもしれませんが、この治療がもしできたら子どもができるかもしれないのに！って感じるシーンは必ずやってきます。

その時に、夫に「不要」や「お金がもったいない！」と言われたらショックですよね。

なので、今なら保険適用分は共有で自費診療分は自分で出すのも一つのやり方かもしれません。

・両親から借りる人もいる

一般的には、夫婦の双方で負担することが望ましいとされています。

しかし、現実的には、治療が長期化すればするほど、費用の負担が大きくなります。

このような場合、ご両親からの支援を受ける人もいるでしょう。

ご両親が不妊治療の費用を一部肩代わりしてくれることは、夫婦にとっては大変助かることです。

ただし、ご両親からの支援を受ける際には、感謝の気持ちを忘れてはいけません。

不妊治療は個人的な問題ですが、ご両親が費用を負担してくださることで、共に歩む大切なパートナーであることを忘れずに、感謝の意をしっかりと伝えることが大切です。

また、借りることが両親の負担にならずに済むよう、十分な返済計画を立てておくことも忘れずに。

不妊治療の費用で夫婦喧嘩をしないためには？

夫婦が不妊治療を進めていく中で、費用の問題は非常に重要な要素となります。

しかし、その負担をめぐって喧嘩が生じたり、夫婦関係に影響を及ぼしたりすることは避けたいものです。

夫婦が円滑に不妊治療費用を折り合いをつけながら進めるためのポイントをご紹介します。

夫婦の絆を深め、互いの立場や思いを理解し合いながら、費用の問題を解決していく道を模索しましょう。

・生活費とは別で不妊治療費の共有口座もしくは共有財産を持つ

夫婦が不妊治療に取り組む際、費用の問題は非常に重要な要素となります。

不妊治療は一定の期間がかかり、かなりの費用がかかることも少なくありません。

そのため、夫婦が不妊治療費をどのように共有するかについて、ルールを定めることが大切です。

不妊治療費を共有するためには、不妊治療費専用の共有口座を開設するか、共有財産を持つことが良いとされています。

共有口座を開設すれば、不妊治療に必要な費用を積み立てることができます。

さらに、不妊治療費の範囲内で治療を行うルールを作ることも重要です。

治療に要する費用を事前に話し合い、どの程度の負担が予想されるかを把握することで、不妊治療に対する財政的なプランニングが可能となります。

夫婦で共有する範囲内で治療を行うことで、費用面でのストレスを軽減し、夫婦関係にも悪影響を与えることはありません。

・夫婦片方が不妊治療費用を負担する場合は不妊治療費以外の生活費の役割分担を決めておく

夫婦どちらかのみが不妊治療費用を負担する場合は、他の生活費に関わるお金の分担を決めることが大切です。

これにより、夫婦間の負担や喧嘩を避けることができます。

まず第一に、夫婦間でのコミュニケーションが重要です。

お互いの考えや状況を理解し合うことで、不妊治療費以外のお金の使い方について話し合うことができます。

この際、お互いの意見を尊重し、話し合いの場を設けることが大切です。

次に、収入や支出のバランスを考慮しながら、お金の役割分担を決めていきましょう。

例えば、不妊治療費の負担は妻がすることになった場合、夫が家計の他の生活費を負担することが考えられます。

逆に、夫が不妊治療費を負担する場合は、妻が家計の他の費用を担当することができます。

さらに、お金の管理方法や予算設定についても一緒に話し合うことが重要です。

夫婦で共通の目標を設定し、無理のない範囲でお金を使っていくためのルールを決めましょう。

これにより、予期せぬトラブルやストレスを減らすことができます。

・使える行政の制度や補助金を活用して自己負担が最小限になるようにする

幸いにも、日本では不妊治療に関連する制度や補助金があります。

これらの制度や補助金を活用することで、自己負担を最小限に抑えることができる場合もあります。

自治体によって異なる場合もありますが、一般的には、不妊治療に関連する医療費の一部が補助される制度があります。

例えば、不妊治療専門の医療機関を受診する場合、自治体の制度によっては一定額までの医療費が補助されることもあります。

不妊治療は費用がかかるものですので、このような制度を利用することで、経済的な負担を軽減することができます。

保険適用になった今も市町村単位で補助金制度が残っている場合があります。

補助金の詳細や申請方法については、自治体のウェブサイトを確認するか、医院へ問い合わせてみてください。

補助金を受けることで、財政的な負担を減らすことができます。

不妊治療の費用は医療保険が使えるのか？

不妊治療は多くの夫婦にとって深刻な問題ですが、その費用も大きな負担となることがあります。

そこで、不妊治療の費用をカバーするために、医療保険が使えるのか気になる方もいらっしゃることでしょう。

不妊治療の費用が医療保険でカバーできる範囲や条件について確認していきましょう。

・全ての治療が医療保険で賄えるわけではない。

不妊治療には、人工授精、体外受精、そして流産処置などがありますが、医療保険で全ての治療費用をカバーできるわけではありません。

人工授精においては、一部の保険会社が一定の条件を満たす場合に費用の一部を補償することがありますが、全額補償されることは少ないです。

体外受精に関しても、一部の保険会社が条件を付けて一定の費用を補償する場合がありますが、全額補償されることは少ないです。

流産処置についても、不妊治療費用に含まれる場合とそうでない場合がありますので、保険会社の契約内容をよく確認しましょう。

また、不妊治療の費用を医療保険でカバーするためには、特定の条件を満たす必要があります。

例えば、妻が特定の疾病にかかっている場合や、夫婦双方の年齢も一定範囲内であることが求められる場合があります。

具体的な条件については、保険会社や保険のタイプによって異なるので、契約前にしっかりと調べることが重要です。

しかし、全ての不妊治療費用が医療保険でカバーされるわけではないため、自己負担は必要です。

その際には、不妊治療に特化したクレジットカードや専用ローンの利用を検討することも一つの方法です。

また、地域によっては自治体の補助制度がある場合もありますので、そちらの活用も検討してみてください。

・保険には不妊治療する前から入っておく必要がある。

不妊治療を始める前に、まず注意が必要です。

医療保険には告知義務があり、加入する前に特定の病気や問題を医師や保険会社に答えなければなりません。

一度不妊治療を始めてしまうと、それに関連する問題を告知する必要があります。

したがって、不妊治療を始める前に医療保険に加入しておくことが重要です。

不妊治療にかかる費用は非常に高額であり、治療の範囲や期間によっても異なります。

一部の医療保険では、不妊治療の一部をカバーしている場合もありますが、全額をまかなうことは難しいでしょう。

不妊治療に関しては、医療保険だけに頼るのは難しいと言えます。

しかしながら、一部の保険会社では不妊治療特約という制度を設けていることもあります。

この特約を利用することで、一定の範囲内で不妊治療の費用をカバーすることができます。

不妊治療特約の内容や適用条件については各保険会社によって異なるため、詳細は保険会社に問い合わせることをおすすめします。

・医療保険の保険料と天秤にかけて費用負担を考える必要がある。

医療保険の利用ができれば、その負担を軽減できる可能性があるため、多くの方にとって気になるところでしょう。

しかし、その医療保険料の支払いが家計の負担になっていては元も子もありません。

一般的に、医療保険の対象となる疾病・治療は厳しく制限されていますが、不妊治療も例外ではありません。

具体的には、不妊治療による体外受精や顕微授精、凍結胚移植などが対象とされることがあります。

ただし、その対象となるためには、厚生労働省の指針に沿った診断基準に合致している必要があります。

それに合致した場合は保険がおりますが、保険がおりない治療も数多くあり、それを知らずに保険料だけを支払い続けていれば大変もったいないことになります。

したがって、不妊治療を考えている方は、自身の保険の内容や条件を確認することが重要です。

また、保険の担当者や専門家に相談することで、より具体的な情報を得ることができます。

不妊治療の費用で高額医療限度額認定証はもらえる？

「不妊治療は高額であり、負担を感じている」という方は少なくありません。

しかし、そんな中でも一定の節約策があることをご存知でしょうか？

それは、「高額医療限度額認定証」という制度を利用することです。

この制度を利用することで、特定の費用を節約することができます。

不妊治療を考えている方や既に治療を行っている方にとって、費用面での負担を軽減するための有益な情報となるでしょう。

不妊治療の費用負担に向けて具体的な対策を考えてみてください。

・保険適用になったので高額医療限度額認定証の取得は可能。

高額医療限度額認定証は、特定の医療費が一定の金額を超えた場合に、自己負担額を上限で支払うことができる制度です。

しかし、注意が必要です。この制度を利用するためには、体外受精や顕微鏡受精といった高額の治療方法を選択しない限り限度額を超えることはまずないということです。

体外受精や顕微鏡受精は、他の不妊治療方法に比べて費用がかさむため、高額医療限度額認定証を活用するには適しています。

ただし、その治療方法が本当に必要かどうかは、医師と相談して判断することが重要です。

また、高額医療限度額認定証の取得は、事前に手続きが必要です。

医師としっかりと相談し、適切な治療方法を選び、保険適用が認められた場合には、高額医療限度額認定証を利用しつつ、負担を軽減させていきましょう。

・認定証を申し込んでから届くまでに時間がかかる

高額医療限度額認定証は、申請することで不妊治療における高額な支払いを軽減するのに役立ちます。

しかし、注意点もあります。

認定証を申し込んでから実際に証が届くまでには一定期間がかかります。

その間、医療費が高額になった場合は自己負担で一度支払いをする必要があります。

後日申請して、お金の払い戻しを受けることはできますが、戻ってくるまでに１ヶ月ほど時間を要します。

なので高額な医療費を負担したら生活に支障をきたしてしまう可能性がある場合などは、必ず事前に高額医療限度額認定証の取得をしておきましょう。

ちなみに、取得して仮に使わなくても取得自体には問題はありません。

ちょっとでも限度額を超えそう、高額になりそうだなと感じたら早めに取得をすることをおすすめします。

・医療費控除も合わせて受けられるが、条件があるので注意

不妊治療は医療費控除の対象になります。

ただし条件があり、医療費控除は１年間にかかった医療費の合計が10万円以上または総所得金額の５％のいずれか低い方の金額でないと適用がされません。

不妊治療の費用から公的医療保険の給付を差し引いた額で上記の条件を満たせば申告することで、医療費控除も受けられます。

ただこれは、一人で控除の条件を満たす必要はなく、生計をひとつにする家族全体の合算で医療費控除は計算できるので、家族で高額な医療費になれば忘れずに申請しましょう。

申請方法がわからない場合や詳細についてはお近くの税務署へ確認しましょう。

まとめ

不妊治療における費用についての重要なポイントについて、いくつかご紹介しました。

不妊治療の費用に関する疑問や課題は多岐にわたりますが、夫婦でしっかりと話し合い、心の準備を共有することが重要です。

まず、不妊治療の費用はどのようにして支払うのか、そしてその際に夫婦間での意見の違いが生じた場合には、円満な解決策を見つけることがポイントです。

また、不妊治療の費用については医療保険の活用も検討の余地があります。

医療保険が適用されるケースや、高額医療限度額認定証の取得についても理解を深めることで、費用負担の軽減が期待できるかもしれません。

夫婦での財務計画や保険の見直しを通じて、不妊治療にかかる費用に対する不安を軽減することが大切です。

最後に、不妊治療における費用の問題は夫婦の絆を深める機会ともなり得ます。

お互いの支え合いや共通の目標に向かって進んでいくことで、困難な状況にも立ち向かう力を養うことができるでしょう。

不妊治療にかかる費用は避けて通れない課題ですが、夫婦で協力し合いながら乗り越えていくことで、絆がさらに強固になることでしょう。