リクルート（東京）の調査によると、２３年春に卒業を予定する大学生の内定率は４月１日時点で３８．１％と、前年同時点より１０．０ポイント上昇した。説明会などの広報活動の開始が３月１日からとなった１６年春卒以降で過去最高となった。

　一方、同社の調査では内定辞退率が７．２ポイント上昇して２８．９％となり、２社以上内定を辞退した大学生の比率も上がった。リクルート就職みらい研究所の栗田貴祥所長は「新卒採用計画を満たせないまま終わり、企業戦略を進める上で影響が出る可能性がある」と分析する。

　就活の早期化は長期化も招く。ルールにのっとって６月以降に内々定を出す大手企業の結果が判明するまで活動を続ける学生が多いためだ。オンライン化で効率的に選考できるようになり、大学３年生の３月にエントリーシート提出や説明会、面接が重なって学生には重荷となっている。

　栗田所長は「学業に加え、スケジュール管理もしなければならず、学生の負担が増している」と指摘する。企業でも人材確保に不透明感が増しており、形骸化するルールの見直しが必要になりそうだ。　【時事通信社】