ビデオOFFだと年齢や性別が多様なグループで合意形成に時間がかかり、意思決定結果のスコアが低下したことは、非言語情報が不足したことの影響を示す。このことから、同協会では、ビデオをONにすることは、意見の対立を好ましい経験とする可能性を高めるとし、このことが、イノベーションを追求する組織において、プライバシー等の面でコストやリスクがあったとしても、ビデオをONにすることの価値だとしている。

　一方、多様性や意見対立を軽視するような組織であれば、ビデオOFFでも大きな問題は生じないだろうとしつつ、「もしビデオをOFFにしても支障がないならば、全員参加が必須というだけの形骸化した『会議』となっている可能性がある」と指摘している。

　また、今回の検証の結果を踏まえ、ビジネスの現場におけるさまざまなシーンで、ビデオをOFFにしてコミュニケーションをとった際に懸念される影響を考察している。例えば、新入社員の配属直後、および育成期間では「先輩や上司から指導を受けている場面で、疑問や質問があった場合も、新入社員側が聞けない、聞かないことが起こり、成長スピードが鈍化する可能性」が考えられるという。