1990年代中間から2010年代前半に生まれた世代ではあるが、カナダ統計局の場合には1993年生まれ以降を[3]、アメリカ心理学会の場合には1997年生まれ以降を指すなど[4]、定義は厳密に決められているわけではない（何年生まれまでを指すかについても、2010年頃とされる場合や2010年代序盤から中盤とされる場合もあり流動的である）[5]。

日本においては概ね1995年（平成7年）の阪神・淡路大震災後から2011年（平成23年）の東日本大震災までに生まれた世代に相当する。主に2010年代から2020年代に掛けて社会に進出する世代となる。大半がX世代（日本ではバブル世代・団塊ジュニアに相当）の子供世代に当たる。

生まれた時点でインターネットが利用可能であったという意味でのデジタルネイティブ世代としては最初の世代となる[6][7]。デジタル機器やインターネットが生まれた時から当たり前のように存在し[6][7]、ウェブを日常風景の一部として感じ取り、利用している世代である。

また、パソコンよりもスマートフォンを日常的に使いこなし、生活の一部となっている「スマホ世代 (iGen)」でもある[8]。さらに、ビデオ通話サービスのZoomを多用することから「Zoomers（ズーマーズ）」とも呼ばれる[9]。成長期にWeb 2.0を当たり前のように享受し、情報発信力に長けているため、当該世代からは数多くのインフルエンサーが登場している。

　ミレニアル世代（Y世代）よりもさらに周囲のIT環境が進展しており、幼少期から“デジタルデバイス（機器）やインターネット、SNS含むソーシャルメディアの存在を前提とした生活”をしているデジタルネイティブ（ネットネイティブ、あるいはソーシャルネイティブ）世代である[13]。生まれた時からインターネットに接続するための基本的な端末であるパソコンや携帯電話が既に存在しており、インターネットを利用し始めた頃にはADSLやCATVなどブロードバンドによる常時接続環境、SNS含むWeb 2.0、さらにスマートフォンが普及し、個人の情報発信が身近となっていた[6][7]。

2020年に始まった新型コロナウイルス (COVID-19) のパンデミックの影響で、義務教育と高等教育の両方で、全社会的に実施された遠隔教育（オンライン授業）を受ける最初の世代となった[14]。

2020年時点で世界人口の約3分の1を占めており[15]、割合はミレニアル世代を上回る。少子高齢化が世界で最も進んだ日本においては、Z世代を2020年6月時点での10歳〜24歳（概ね1995年（平成7年）4月2日〜2011年（平成23年）4月1日生まれの世代に相当）と定義した場合、それに当たる人口は1752万人であり、総人口の7分の1弱と少なく、約13.9％となる[16]。