こんにちは、ナザレです。

今年に入りまして、働き方に関する考え方も大きく変わろうとしていると感じます。
とはいえ、人の心まではなかなか変わることはないとも感じています。

そんな中、仕事の生産性向上が叫ばれています。
効率よくテキパキと仕事をこなし、早く帰る。
そういった働き方をするのが正義だというわけです。
実際のところ、誰もがそういう働き方をしたいと思っているはずです。

しかし、簡単に働き方を変えることは難しい。
そもそも、仕事は組織で行うものです。
だったら、一人の努力でどうにかなる問題でしょうか。
一人で何かを変えられるのでしょうか。
かなり困難を伴うものだと考えます。

では、組織を巻き込んで働き方改革を進めよう！と声高に叫ぶ人も多い。
そして、それを実際にやってのける個人や組織も増えてきています。
なので、いずれは日本社会で改革も行き渡るのではないかと淡い期待を持ちそうになります。
が、個人や組織が働き方を変えることに成功しただけで、この世の中を取り巻く環境が変わるわけではありません。

ここに最後の壁ともいうべき存在が立ち塞がるのです。
それは何かというと、「消費者」という存在、つまり我々一人一人が最後にして最大の壁となるのです。

例えば、コンビニ。
24時間営業なんて非効率だと言ったとしても、便利だからそのままにしてほしいと言う消費者もいるはずです。
もちろん、売り上げが減るなど、そういう問題もあります。
ただ、どうして売り上げが問題になるのかというと、セブンが24時間営業をやめたとしても、ローソンやファミマが24時間営業を継続していたら、セブンの売り上げだけが減るからなのです。
各社一斉に時短に舵を切れれば問題はないのですが、そうはいかないのです。
ここで、消費者の行動がカギとなるわけですが、セブンが時短したら消費者はローソンやファミマで買う可能性は高い。
特に夜間はセブンがやってないわけですし、必然的に他のコンビニに行くでしょう。
そうなったら、セブンが一人負けとなるかもしれない。
他のコンビニ各社も同じように考えているはずです。
だから、どこも時短営業には慎重なのです。
消費者が「絶対に24時間営業を便利だと思っていない」のであれば、時短に踏み切る可能性は高いでしょう。
つまり、カギは消費者なのです。

このようなことは、他の仕事でも起きているのではないでしょうか。
・取引先対応のために残業せざるを得ない
・消費者の利便性のため、早朝から深夜まで店舗を開けてないといけない
こういったことはよくあることと言えます。

仕事というものは、必ず相手がいます。
相手の要求に応えるということ自体も仕事の１つなのです。
そう考えると、自分や社内で効率よく仕事をやろう！と息巻いたとしても、お客様が定時過ぎてから頻繁に電話かけてきたり、常に急ぎの対応を迫ってきたりすると、なかなか帰れないと思います。

結論としては、相手に変わってもらうことが必要になってくるわけです。
しかし、相手というのは取引先などのお客様、つまり消費者です。
消費者というのは自分も含んでいます。
なので、相手（消費者）に変わってもらうということは、自分が変わるということなのです。

働き方を変えるために、自分の働き方だけを変えればそれでいいのか。
実際は、そういうわけではないのです。
自分の生き方、具体的には消費行動を変えていかないと、真の働き方改革は実現しないでしょう。

もし、自分の働き方を変えたかったり、悩んでいたりしている人がいれば、
まずは自分の消費行動から変えてみるのもいいかもしれません。
自分の消費行動を変えることがきっかけで、世の中の消費行動が変わっていけば、会社の行動も自然と変わるかもしれません。
そうしたら、会社で働き方改革をせずとも、会社も変わらざるを得ないでしょう。