上位校が進むキー局、これは正解なのか？

これまで小学校から中学校高校まで進み、人に評価される大学に入学できる人材を育てることが大切であることを説いてきました。人生最大の選択問題それは、就職です。どこに就職するのか。かつて就活難易度が高い、マスコミ、特にテレビはどうなっているのだろうか？

現在、老人から若者、幼児まで圧倒的に YouTube が人気になっており、テレビ番組はつまらないという声を聞きます。そこで今回はテレビ局に就職した人間は、正解なのかどうか検討したいと思います。私はキャリアアドバイザーの資格を持っております。

現在、私はテレビを見ていません。新聞も有料の購読はしておりません。ほとんどの情報をインターネットで得ております。海外、国内、地域のニュースまで目を通しています。特に見るのは経済ニュースです。

さて、今私が就活をしていると仮定すれば、マスコミ業界はよけて通るでしょう。 YouTube を中心に視聴していると、「テレビは、つまらない」、「60人の授業でテレビを見ていたのは2人だけだった」そんな情報を発する識者もいます。これだけテレビがつまらないと言うのなら、意識の高い就活生であればマスコミを避けるのが常套なのではないでしょうか。

相変わらず、目指すテレビ業界、高収入が目当てか
NHKはぶっ壊せないのか

ところが最近の就職状況を見ると、 テレビ局への就職者数の１位は早稲田大で、５３人。２位が４５人の慶應義塾大、３位は２５人の東京大。テレビ局に就職できる学生は限られており、６社を合わせた採用判明数は３１４人と多い。その４割近くを前出の３大学が占めている。４位以下は京都大▽上智大▽中央大▽大阪大▽立教大▽明治大▽筑波大。

企業別の採用判明数を見ると、ＮＨＫが最多で１９４人である。最も多いのは早大の３０人、慶大２２人、東大１３人、中央大９人、京大７人と続く。全国に放送局があるＮＨＫは、採用大学が６１大学。鹿児島大が２人。北海道教育大、群馬大、新潟大、金沢大、九州大、熊本大が各１人。

民放の採用数は、最多のＴＢＳでも３４人。採用大学は１８大学で、早大９人、東大５人、慶大４人、法政大２人。日本テレビの採用数は２８人。慶大と早大が各７人で半数を占め、次位の東大と大阪大が各２人。最も少ないのはテレビ朝日で１６人。（データは夕刊フジ）

NHKは、若者に嫌われていると思われるが、200人近く新卒採用されているのは、驚きだ。受信料制度が、未来永劫続くと思っているのだろうか。
万が一、NHKがぶっ潰され、リストラの嵐となれば、首切りの突風が吹き荒れる。マスゴミにどっぷりつかった体は、再就職にはきわめて弱いことを指摘しておく。

つまらなさで右に出るものがないテレビに

これは大きな問題だ。テレビ局の中で経営陣が今の状況をどのように判断するのか。経営トップにしてみれば、採用を極端に抑制すれば弱気の経営、守りの経営とみられ上場上場企業にとっては投資家の判断に大きく影響すると思われる。弱気の経営姿勢は投資家を避けることになるだろう。

経営陣としてはよくて前年と同じ横ばい、あるいはやや抑制が妥当な判断なのか。極端に人数を落とせばテレビに未来がないと判断していると思われる。

売上動向で見るとテレビ局は、オリンピック景気が落ち着き、逆に、オリンピックでの汚職問題が噴出してマイナスのイメージが大きい大きいが、それほど落ちてはいない。

一方で年収から見ると、４０代でテレビ朝日が平均（以下同）1421万円、TBS1415万円、日本テレビ1400万円など高収入が期待されるので就活生にとっては魅力だろう。フジテレビの落ち込みが大きいが、売上では、民放1位の地位は変わらない。 

テレビの視聴率は落ちているものの、テレビ制作だけではなく不動産収入やコンテンツ収入によってテレビ番組以外の収入を増やす流れもテレビ局の中にはある。

テレビという媒体が王様であった時代は過ぎ去ったと思われるが、番組制作だけではない多角化によって生き残りをかけていると思う。そんな激動の時代に新しいアイデアを吹き込むことができる元気な人材が貴重になるだろう。つまり、大学までの学習能力から、ものを生み出す力があるか、ないかが問われる。