最近はアメリカ大統領選関係でチェックする動画やサイトが絞られてきました。
Freemanさんとくつざわさんの動画は歯切れがいい上に情報が早いので、よく覗きにいきます。
結構重要な投稿が続いたのでシェアしたいと思います。

YouTube動画＜【アメリカ】暴走が激しくなる大酋長陣営＞
Freeman
https://www.youtube.com/watch?v=YJYRhbDpDIw

いつも楽しいイントロの要旨は以下の通り。
・現在のアメリカはバイデン氏（らしき人）が大酋長として政治を動かしているのかぁ？という状況です。
1.軍は大酋長を大統領と認めていない。
2.大酋長は役者として、ホワイトハウスのスタジオセットがあるカリフォルニア州のカルバーシティにあるアマゾン・スタジオで定期的に撮影している？
3.大酋長は国防総省（ペンタゴン）からほとんど情報をもらえていない。
4.大酋長とヒラリー・クリントン氏の偽物説が出ており、大酋長は耳たぶ、目、署名のサインが違い、鼻が左に曲がった動画が公開されている。ヒラリー氏は本物と比べてだいぶ背が低く、女優のテレサ・バーンウェルさんではないかと言われている。
5.オバマ元大統領もバイデン氏（らしき人）の大統領就任式の映像では、以前と耳の形が違うという説が出ている。
6.大酋長は「エアフォース1」どころか「エアフォース2」にも乗れていない。

ワシントンDCは相変わらず軍による厳戒態勢にあるようです。
バイデン（らしき人）はTVのインタビューでボロが出てSNSで炎上、取り繕いはもう不可能というレベル。
乱発する大統領令も斜め上を行っており、このままではアメリカ合衆国も世界も無茶苦茶にされそうな勢いです。
バイデン政権は外国首脳との会談は数ヶ月先になると発表していますが、この茶番劇が数ヶ月先までもつとは到底思えません。
アメリカ国民も私たち世界の民衆（ピープル）もそろそろ我慢の限界です。

外国の選挙干渉に関わった人間は逮捕及び資産没収という「大統領令EO13848」はまだ生きています。
また「政権移行法」により、3月20日まではまだ移行期間中のはずですが、移行されている様子がほとんどありません。

となると、↓以下のようなシナリオが現実味を帯びてきます。
政権移行期間が終わる3月20日頃までに、トランプ元大統領が政権に復帰するというものです。2019年に改正した「政権移行法」によって。

noteの投稿記事
＜トランプ政権が合法で復活するために準備していた完璧すぎる大戦略と、これまでの布石を全て徹底考察します。＞
帰ってきたマッカーサーJr
https://note.com/maccarsarjr/n/n6790ad9fcc87

今回のトランプ陣営の戦略を理解するためには、1963 年に作られた「政権移行法」を理解する必要があると「帰ってきたマッカーサーJr」さんは言います。
この法律では、大統領選挙の候補者が「覚書」をGSA（連邦政府一般調達局）と交わすことが「義務づけ」られ、当然バイデン現大統領もこれに署名しています。
そしてトランプ政権は、2019年にこの政権移行法を大幅に改正していました。すでに2020年3月から施行されています。

【改正の内容】
・公務遂行の準備のために役務及び施設を提供する期限を、次期大統領等の就任の日の後180日から60日に短縮。
・大統領が離任後も60日間は権力を維持できる（つまり米軍を支配下における）ようになっている。
（移行期間中に敵国が攻めてきても対応できるようにするためです）
・この60日間に外国からの干渉による不正選挙等の問題が証明された場合、政権を9月30日までに前大統領に返還することになる。
（当の本人達が国家反逆罪で裁かれる場合、9月30日までに返還する人が残っているか怪しいですが…）
・「非公開（機密）情報」の扱いと、それに伴う「倫理」規定に関する部分で、従来は11月1日以前だったものを、10月1日以前に変更。
【倫理規定の内容】
・1995 年ロビー活動開示法11に基づく登録ロビイスト等、
・外国代理人登録法12に基づく登録者等、
・連邦規則に定める連邦職員と同様の利益相反の状態にある政権移行チームの各員による、その雇用、顧客等に関連する一定の働きかけの禁止、
・非公開情報にアクセスする場合には、政権移行チームの指導者等から許可を得ること、
・非公開情報を個人的に又は私的に利用しないこと。

以下は「帰ってきたマッカーサーJr」さんの解説です。（要旨を抜粋・編集してあります）
「つまり10月1日以降に倫理規定に触れる何らかの事実、例えば選挙に関与する違法なロビー活動や、国家の非公開情報を私的に利用していた等が明らかになると、一発でアウトになるということです。一発でアウトとは、選挙が正式に認められることはなく、究極的には『国家反逆罪』になることを意味します。
アメリカは選挙に関して非常に厳しい国であり、少しでも間違えば、即『国家反逆者』になってしまうのです。この場合、最高裁は通すことなく即軍事裁判です。
おや、ここで軍事弁護士になったパウエルさんが意味を持ってきますね。
外国と一緒に選挙を盗もうとすれば、即死刑が待っています。3親等以内の家族が国家反逆罪だとしても、その政治家も連座で、政治生命は終わりです。

ところで、バイデンの息子ハンター・バイデンのPC問題が出てきたのは、10月後半からでしたね？
このPCには、ハンターが直接ドミニオンの導入に関わっていたことや、それについて民主党の重鎮たち、たとえばカマラ･ハリスなどとも通信していた記録が残っていました。
またハンターはロビー活動開示法による開示も、外国代理人登録法による登録もしていません。もちろん、これもアウトです。
さらに、バイデン一家やカマラ・ハリスが外国（特に中国）と深い関わりを持っていた証拠が次々に公開されています。

つまり、この時点でバイデンとカマラ・ハリスは完全にアウトであり、10月1日以降は、トランプ陣営の罠に追い詰められ、最終的には、諦め絶望しながら大統領就任式を迎えることになりました。
（就任したところで、もって2ヶ月の天下であり、その後、国家反逆罪で裁かれるわけですから地獄です）
だから、就任式に向かうバイデンは悲しそうに号泣していたのです。
だから、カマラ・ハリスはギリギリまで上院議員を辞めなかったのです。辞めた時点でクーデターに関わったことが確定し、あの世行きになるからです。
（議員を辞めた後のハリスの顔を見ましたか？　死んだように真っ青でしたよ）

だから、シドニー・パウエルは軍事弁護士になったのです。
そもそも、シドニー・パウエルの狙いは『軍事裁判』そのものであり、ドミニオン疑惑はアメリカ国民の覚醒を促進するための触媒でしかありませんでした。
言いかえれば、パウエルのいった『クラーケン』とは、今、我々が目にしているトランプ劇場のことであり、ドミニオン疑惑そのものではなかったのです。

もちろん圧倒的な証拠を確保しているトランプ陣営は1月20日以前にバイデン陣営を逮捕することもできましたが、それよりも、しばらくは自由に泳がせ、D.S・CCP・アンティファ（BLM）の３勢力を互いに争わせ、戦力が大きく消耗した後に各個撃破する方が効率が良かったのです。　
また、クーデターを完遂させることで軍事裁判の大義を得ることや、アメリカの分断を防ぐこと、台湾を防衛するという目的もありました。
さらにいえば、バイデン政権の醜態を国民に見せ、覚醒させる狙いもあります。

それに、仮にバイデンが大統領になったところで、たった2ヶ月では何もできません。軍も支配下にありませんし。
（絶体絶命のＤＳ側は死ぬほど大統領令を施行させていますが）
要するに2ヶ月間のガラクタの玉座など、バイデンにくれてやっても構わないのです。
（その間に、トランプ陣営は圧倒的な戦略的優位性を作れますゆえ）

そして後は、60日間という期限が終了する前に、国家反逆罪の証拠を提示し、バイデン政権の選挙不正を証明すれば、政権は前大統領であるトランプ大統領に返還され、合法的にトランプ政権は復帰することができます。要するに、どちらに転んでもトランプ大統領は完勝することが決まっていたのです。
（だから、私は一切ブレることなく、彼の完勝を断言し続けたのです）

そして、これまでの大統領令、戒厳令、反乱法、クラーケン、ドミニオン、無数の訴訟、テキサス訴訟、連邦議会、就任式、軍事政権などといった情報は、全てD.S・CCP及び世界各国の詐欺メディアを騙すための撹乱情報であり、良い意味でトランプ支持者の多くも、バイデン支持者のヒヒどもも、見事に騙されたということになります。　
つまり、我々が重要だと思っていた盤は既に役目を終えており、実は、新しい盤上にてトランプ陣営の駒達はめまぐるしく動いていたのです」
（解説ここまで）

つまり改正「政権移行法」によれば、現在のアメリカは反乱法の発布によって軍政権に移行しているのではなく、トランプ元大統領の指示でアメリカ軍が活動していることになります。さらにトランプ元大統領の指示によって、バイデン政権に機密情報を渡していないわけです。
おそらく2020年の大統領選で、民主党による不正投票と政権奪取の可能性を想定していたのでしょう。もしそうなってもアメリカという民主国家が盗まれないように、そしてそうなった時はD.S側を一網打尽にできるように仕込んであったということです。
政権移行までの2ヶ月間を使って、水面化の軍事作戦によってワシントンDCの大掃除を行い、人身売買組織の摘発、地下の子供たちの救出、ハリウッドスターや政治家等、関係者の逮捕・拘束を進めている可能性が高い。その間はバイデンなんちゃって政権に時間稼ぎをしてもらおうという算段です。この茶番劇のおかげでバイデン政権の本性も曝け出されました。
またトランプさんがワシントンDCを離れたことで、ホワイトハウスや議事堂の地下に張り巡らされているという地下壕や、子供たちの人身売買をトランプ政権のせいにされることもなくなりました。

アメリカ軍による特殊作戦、逮捕劇は諸外国から始まり、今やアメリカ国内の政治家、セレブや大富豪等のD.S関係者に及んでいると思われます。そしてバイデンと民主党にあえて政権を奪取させたことで、国家反逆罪という軍事裁判の大義と、民衆（ピープル）からの更なる支持を得たわけです。
トランプ元大統領がまだ軍を掌握し、大統領の権力を行使しているからこそ、ナンシー・ペロシ下院議長をはじめ民主党が狂ったように弾劾しようとしたのでしょう。
しかし弾劾決議案は元々無理やりでしたし、上院の共和党議員の買収が間に合わなかったためか、案の定却下されました。
あとは司法取引に応じて命乞いするか、トランプさんの暗殺くらいしか手が残っていないように見えます。彼らも命がかかっていますから、何をしでかすかわかりません。これからのひと月は要注意でしょう。
カナダとメキシコの国境線から人民解放軍が軍事侵攻してくる可能性もありますが、基本的に「戦わずして勝つ」という孫子の兵法にこだわる中国軍が強敵に対して軍事行動に出ることはないと思われます。戦うとめっぽう弱いのも中国軍の伝統ですし。

やはりD.Sの奥の院は壊滅しているのでしょうか。D.S側の動きがやけに散発的にみえます。バイデン政権の政策も下手を打っており、墓穴を掘るばかりです。これでは民衆はついてきません。マスメディアと大手ネットニュース、TwitterやFacebookなど大手SNSだけはやけに統制が取れていますが、彼らは指示された情報をただ流しているだけなのでしょう。

YouTube動画＜バイデン・オバマ・ヒラリーに資金提供していたイマード・ズベリに懲役12年の判決、スパイ罪で20210219＞
くつざわ亮治 テレビ改革党豊島区議
https://www.youtube.com/watch?v=44LKegjFIoY&t=677s

↓注目の情報は以下の2つ。

・プロジェクトベリタスが、Facebookの内部会議映像を暴露。
CEOのマーク・ザッカーバーグ曰く、「ワクチンは長期副作用の可能性がある。人のDNAをRNAで変えることの長期的な副作用は誰にもわからない」と発言。にもかかわらず「コロナワクチンは有害という投稿は削除しよう」と二枚舌（ダブスタ）全開です。嫁が中国人のザッカーバーグ。しかも江沢民派だそうで、完全にD.Sの利権に組み込まれています。

・ロサンゼルス・タイムズ報道、オバマ前大統領、ヒラリー前大統領候補、バイデン現（？）大統領に外国からの資金を斡旋していたパキスタン系アメリカ人、イマード・ズベリに懲役12年の判決が下される。
合計金額は95万ドル以上、他にもオバマのために130万ドル、ヒラリーのために30万ドルを調達。ズベリの未登録外国代理人活動の罪状と司法活動妨害で起訴されていました。
上記の3名とのツーショット写真が公開されおり、上記の「政権移行法」の手前、もう逃げられないのでは？思うのですが、今後の展開やいかに…