建築物以外で「確認済証の交付」が必要なもの（2/4）。用途変更に対しても確認申請が必要な場合がある。「特殊建築物の用途で200㎡超」のみ必要。要否はとても明快なので、得点源にしたい。

【ヨシム メモ】
1項の「用途変更の前提条件」をベタ塗り。要否を即判断するために、ヨシムは暗記しています。後段のベタ塗りは、用途変更の工事完了時の検査は不要で、「建築主事に届け出」となります。本試験での出題率が高く、なぜか受験生が何度も同じ間違いをしてしまうものです。法7条（完了検査）の法文で解答していませんか。気をつけましょう。また、用途変更の確認申請を「指定確認検査機関」に出した場合でも「建築主事に届け出」となります。

【ヨシム メモ】
3項は「既存建築物の制限の緩和」の用途変更ヴァージョンです。脚注の「類似の用途」は、1項と3項で、明快に分けておく必要があります。
1項　▶　令137条の18
3項　▶　令137条の19

【ヨシム メモ】
87条の3は、1項と2項の主語の違い（「非常災害」と「災害」）、6項と7項の主語の違い（「興行場等」と「特別興行場等」）を明確にしておきましょう。

【ヨシム メモ】
137条の18は、タイトル通り「確認済証の交付が不要」となる「類似の用途」です。「同じ号」間の用途変更が類似の用途となります。ただし書きは、類似の用途だとしても「除外」されます。最近の本試験で出題される傾向があります。併せてチェックしておきましょう。

【ヨシム メモ】
137条の19は、タイトル通り「（従前の）規定を準用」しない「類似の用途」です。「同じ号」間の用途変更が類似の用途となります。前条（137条の18）にも関連するので、ベタ塗りを工夫して読みやすくしましょう。それから、この条文を理解するためには、法86条の7（既存建築物の制限の緩和）を理解することが先決です。アップまでしばらくお待ちください。