こんにちは。tmkcです。
最近は円高ではありませんが、格安航空会社（LCC）の利用も拡大し、海外旅行の費用は安くなり、より行きやすくなっていますよね。

しかし海外旅行には、現地で急病になり診察を受ける、入院する、荷物や財布、スマホが盗まれてしまう、といった予測できないことも起こりえます。

このような事態に陥ってしまうと、せっかくの楽しい旅行が台無しになるだけでなく、数十万円、場合によっては数百万円以上もの経済的な損失を被ってしまうこともあります。そんな万一のことを考えると真っ先に思い浮かぶのが「海外旅行保険」です。

ただ、「本当に必要なの？」「どの海外旅行保険に加入すればいいの？」と思われる人もいらっしゃると思います。

今回はまず「保険」という金融商品の定義、原則をご紹介した上で海外旅行保険の理解と必要性を納得してもらうことを目的としています。

よくインターネット上で目にする「海外旅行保険」に関する情報の結びには保険の比較やクレジットカードの紹介があります。本投稿ではそのような情報を載せることは本意ではありませんし、このことを書いて私が何か得をすることもありません。

みんなで正しい認識を持ち、賢くなりましょう、というGive and Giveの精神です。

１．保険とは

「保険」は、将来の経済的なリスクに備えて保険料を払って「保障」を買う金融商品だと言われています。
　　
言い換えれば、保険に入ることは「儲けること」ではなく、「損するもの」でありリターンを期待し得るものでもありません。

これはとてもシンプルなことです。

つまり「リスクではなくクライシスに備える」のが保険の原理原則です。
そして、このリスクとクライシスを正しく定義すれば、以下のようになります。

上記の原理原則にご納得された人は、例えば、保険という商品の中には「貯蓄」が伴うものがよくありますがどう感じられたでしょうか。
将来、予測が可能なライフプランがあったとし、その事に備えるための貯蓄を保険という商品で行うか否か・・・加入する前に一考した方が良いと感じます。

２．加入を考えるときの３つの条件

次に、保険加入を検討する場合の大原則をご紹介します。

先ほどの原理原則に従えばシンプルです。次の３つが加入する際の条件になります。

この３つの条件に当てはまる場合のみ、必要な期間を限定し、必要な保障金額を計算し、最も安い保険料の保険に掛け捨てで加入することが正しい行動です。

３．３つの条件に当てはまる海外旅行保険

それでは、先ほどの３つの条件で海外旅行の場合を考えてみます。

実際に海外旅行時に事故や急病によるトラブルはどの程度起きているのでしょうか。ジェイアイ傷害火災保険が毎年開示している統計情報があります。海外の医療情報・事故データです。
　
この統計を参考に整理したいと思います。

2017年の統計では、事故発生率が「3.42％」、事故に遭う確率が「29人に1人」のようです。保障項目別では1位がやはり「治療・救援費用（傷害治療費用、疾病治療費用、救援者費用、疾病応急治療・救援費用）」です。

また、「治療・救援費用」の保険金支払いが300万円以上の高額医療費用
事故の2017年度の発生件数は68件であり、この内、シニア層（65歳以上）が半数弱を占めています。

このように事故発生率や高額医療費用事故に遭う大半がシニア層であること、逆に64歳以下に発生する確率は低いとも言えるため「滅多に起きないこと」に当てはまります。

この確率を念頭に自分の場合に必要だと思う保障範囲や補償額を検討した上でから加入するのが良いです。
　　
例えば、治療が必要になるケースが高額医療費につながりますから補償範囲は「治療・救援費用」を厚めにし、それ以外は最低限、あるいは無くても良いという考え方があります。
　　
別の考え方では、軽度なケガや診察程度を想定すればクレジットカードに付帯されている補償範囲（一般的には200〜300万程度）があるため、新たに単一の保険には入らない、ということもあります。
　　
考え方は人それぞれです。ご自分の年齢、家族構成、貯蓄などを観点に決めるのが良いと考えます。

前述の統計には「高額医療費用事故（治療・救援費用保険金支払）」の発生事例の掲載もありました。
　　
300万円以上の主な例は以下の通りです。
（１）ハワイ
ツアー参加中に脳内出血。12日入院、家族駈け付け→約1,600万円
（２）ドイツ
ホテルで入浴中に転倒し腰椎圧迫骨折、15日間入院→約350万円
（３）アメリカ
ツアーでバス移動中に発作、心不全と診断され15日間入院→約3,600万円
　　
この実例を見ても分かるように、クレジットカードの付帯保険のみの場合は多額の自己負担が発生してしまい、自分の蓄えだけでまかなえる人は少ないのではないでしょうか。
　　
なお、日本の公的医療保険は海外で利用することができませんが「海外療養費制度」というのがあります。これは、海外で受けた医療を日本で受けた場合にかかる予想金額の７割が返還される制度*です。

つまり、医療水準に比例して医療費も高くなるということですので、先進国のような医療水準の高い国で治療を受けた場合は、自己負担額が多くなってしまいます。それに、一旦は自分で立て替え、帰国後申請して支払われるまでに２〜３ヶ月程度要します。
　　
*全ての治療が対象となるわけではありません。一定の条件を満たさないと適用になりません。

2017年度の海外旅行中の「事故発生率　3.42％」をどう考えるかです。確率では低いとは言え、確かに不慮の事故や病気はいつ起きるかは分かりません。
　
正確な数値まで公表されていませんが、仮にジェイアイ傷害火災保険の海外旅行保険契約件数は100万件以上はあるでしょうから、公表にある1,000万円以上の高額医療費用事故の2017年度の発生件数の8件で試算した場合、「12.5万人に1人」の割合になります。
300万円以上の発生件数は68件。これは「1.47万人に1人」の割合です。

この確率からも「ほぼ起きないことは分かるが、いつ起きるかも分からない」ということが言えます。

以上の事から億万長者でもない限り、海外旅行の際には加入した方が良いと言えるのではないでしょうか。

最後までお読みくださりありがとうございました。

今回は保険加入の３つの条件を「海外旅行保険」に当てはめてみましたが他の保険の加入を検討する場合も同じです。

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