コロナ禍で #ミニシアターの危機 や #ハラスメント問題 が可視化された日本の映画業界。こういった問題は昔から脈々と受け継がれていたが、コロナ禍で配信プラットフォームの勢いが加速し、劇場の存続に危機感を感じた映画人が、これを機会に様々な声を上げるようになった。

そんな背景で、今年の7月に日本映画業界のジェンダーギャップ・労働環境・若手人材不足をリサーチ、議論、提言を行う団体「#JapaneseFilm Project （ #JFP ）」が、映画監督の #歌川達人 氏、ジャーナリストの伊藤恵里奈氏、#SAVEtheCINEMA などの活動でも知られる映画監督の西原孝至氏の3人によって立ち上がった。

JFPのオフィシャルサイトを見ると、2000-2020年の21年間で劇場公開された「興収10億円以上の実写邦画796本」のうち女性監督作品は延べ25本（3.1%）、21年間で製作された大作映画における女性監督の割合は32人に1人、などという統計がシンプルでわかりやすいグラフで表されている。

このオフィシャルサイトを見た時の筆者の感想は、「やっとできたか！」というものであった。なぜなら、これまで海外と日本の女性監督の割合を比較しようにも、#日本の映画業界のジェンダーギャップ について、業界の団体は何の数字も出していなかったからだ。ジャーナリストとしてJFPの存在は非常にありがたい。

だが、設立メンバーのひとり、歌川氏によると、JFPの目標は映画業界だけではなく“社会”を変えるものだという。歌川氏に、JFPや #日本の映画業界 について話を聞いた。

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