組織サーベイ関連コラム

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組織サーベイを効果的に運用できている会社は多くありません。こちらのマガジンでは、組織サーベイを運用する上で知っておくべきことをいくつかのコラムとしてまとめております。

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人的資本経営における「エンゲージメントサーベイ」の効果的な開示方法　～レゾナック・ホールディングス～

はじめに2023年3月期の有価証券報告書から「人的資本」に関する開示が義務づけられるようになり、昨年から今年にかけて、にわかに人的資本の重要性が認識され始めてきています。項目として、「育児休業の取得率」「男女間の賃金差」「女性管理職の比率」の開示が義務化されたと同時に、独自で設定した指標の開示も推奨されています。人的資本経営に必要なこと開示の義務化に先立って経済産業省は、人的資本経営の指針ともなる報告書「人材版伊藤レポート2.0」を公表しました。その中の「レポートの狙い

ジェンダーギャップ指数と組織サーベイも単一の指標では問題の本質が見えてこない

　先日、世界経済フォーラム（WEF）が、国の男女平等の度合いを示すジェンダー・ギャップ指数を発表しました。日本は146カ国中125位。G7の中では最下位で過去の日本の順位の中でも最低ランク。日本の男女の不平等はほぼ改善されず、今後、さらなる実効性ある施策を打つ必要があることは火を見るより明らかです。　この指数は、経済、政治、教育、健康の四つの分野に分かています。日本は、経済、政治は低位ですが、教育、健康は半分より上。特に、教育の中の識字率、中高等教育進学率については１位

組織エンゲージメントと役員報酬を連動させる前に考えるべきこと

　2023年3月期決算の有価証券報告書より企業の人的資本の開示が始まりました。その人的資本経営の重要なキーワードの一つに「エンゲージメント」があります。これは、社員の企業に対する自発的な貢献意欲を指します。そして、このエンゲージメントを人的資本経営の中心に据えている上場企業も増えてきています。　その中で、少し気になる流れも出てきています。日立製作所、出光、京浜急行電鉄などいくつかの企業が、役員報酬と組織のエンゲージメントの状態を連動させるというのです。（「役員報酬、従業員

組織サーベイの不思議な力

　「あなたが、金儲けだけが目的ではない、時代を超えて存続する偉大な企業をつくりたいなら、ビジョンが必要だ」　名著「ビジョナリーカンパニーZERO」に書かれている一文です。企業にとってビジョンが大切であることは言うまでもないことで、多くの企業が、ビジョン、またはミッション、パーパスという言葉で、経営の方向性をホームページなどで高らかに謳っています。（ここでは、経営の方向性を示す様々な言葉をビジョンと表します）　しかし、残念なことに、受け手の社員がそのビジョンを理解、共感し

組織サーベイ運用コンサルティングのご案内

実施することが目的となり、運用が「形骸化」していませんか？　組織の状態を把握するために、組織サーベイを活用している会社も多いかと思います。組織サーベイは組織の見え難い課題を明確にできる大変有効なツールですが、一方で、実施した後、”ＨＲ部門と幹部で結果を共有して終わり”というケースも多いように思われます。もっと活用しなくてはと思いながらも効果的な進め方が分からず、悶々しながら定例業務のように実施している担当者の方も少なくないのではないでしょうか。　　当社は、組織サーベイを