みなさま、お久しぶりです。@yositosi です。

当社も、その他の多くの企業様と同様に長らくフルリモート体制を敷いております。先日、全面的に緊急事態宣言が解除されたようですが、やはり依然としてコロナの残り香が漂っている状態ですので、6月以降も引き続き完全フルリモートで業務を進めていく方針となっております。

コロナ以前より、フルリモートのメンバーを採用したり、週イチでのフルリモートデーを実施するなど、フルリモートへの理解が深い当社ではありましたが、流石にこのような形で数ヶ月に渡ってスタッフと対面できない日が続くとは思ってもいませんでした。

当社のリモートワークネタの歴史

こうも在宅での勤務が長くなってくると、いよいよ問題になってくるのがスタッフそれぞれの業務環境についてです。オフィスでの勤務であれば、環境を改善し、必要な機材や体制を構築していくことは日々の通常業務ですが、スタッフそれぞれ個人の自宅でとなるとなかなか手を加えるのも難しいです。

環境の差が大きいため、一律の対応をするわけにもいきません。かといって、それぞれの要望に合わせて対応するのもコストが掛かります。試しに、社内でリモートワークの環境に関するアンケートを取ってみたのですが、個人の感覚に依存するところが大きく、定量的に判断しづらく、あまり役に立たないなという結論に至ってしまいました。

社内ではCO2濃度を計測して「脳」を最適化

一方、年始より社内の福利厚生として家賃補助制度の準備を進めていたのですが、このような状況下では、住宅の費用を負担するという名目よりも、在宅で勤務する際のあらゆる環境を独自に整備するための費用を負担するという意味合いの方がしっくりくるなということで、正式導入前に名称の変更を実施し、住宅手当改め、テレワーク手当を導入するに至りました。

元来、住宅手当はオフィスから数駅以内に住んでいる社員のみや、独身、扶養者の有無などによって金額が変わるような設計が多く、フルリモートで地方に在住している社員がいるような会社では、その取扱に悩むところだと思います。福利厚生ではあるので、公平なルールは必要ですが、本質的に逆進性があり受ける側からすると時代に即していない制度のように見えます。

その点、フルリモートの環境では地理的にオフィスの近くであるかどうかは関係ないので、テレワーク手当を最大限活かそうとすればするほど、環境が改善して、業務効率も上がり、地理的制約からも開放され、コストも下がるというサイクルに突入させることも可能になるわけです。

元々、住宅手当にしようとしていたものを、テレワーク手当にシフトしただけですが、こうやって理屈をつけていけば、何やら時代の波に乗っているイケてる感じを出すことに成功するわけです。これも立派な経営Hackと言えるでしょう。

先月はゴールデンウィークをHack

さっそく、ネットワーク環境の改善や配信機材の購入に手当を使ってくれているようで、環境を改善して業務効率が上がれば、会社としてこんな嬉しいことはありません。

GWの件も含め、当社では柔軟な発想と、的確な判断により、この時代でもストレスフリーで仕事に取り組める環境を模索しております。ぜひ、興味を持たれた方は、下記からご応募ください。

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