EVブーム終焉　買ってるのは情弱だけ

2024年3月11日、ブルームバーグは米アップルが電気自動車（EV）の開発計画を断念したと報じ、EVブームの終焉のサインではないかと報じられています。また、ABEMA TIMESによると、米バイデン政権は新車販売のうち普通乗用車に占めるEV比率を、当初案の67％から大幅に引き下げ、2032年までに35％とする方針を打ち出しています。
レンタカー大手「ハーツ」がEV約2万台の売却を決め、その収益の一部でガソリン車購入に再投資する。

日本においては、政府や自治体は2030年以降を目途に電気自動車に切り替える方針を進めており、2035年には約40％が電気自動車になると予測されています。世界各国では「2030年〜2040年までにガソリン車の販売を廃止」の発表がなされており、日本を含め世界的に「2050年のカーボンニュートラルの実現」を目指しています。

EVには次のようなデメリットがあります。
・航続距離（走行距離）が不安
・補助金は購入時には支給されない
・買うときに高い
・売るときに安い
・充電に時間がかかる
・自宅充電は低速で、プラス30アンペア必要
・充電インフラがまだまだ不足
・急速充電スタンドでの充電に30分は必要、満充電にはならない
・急速充電でバッテリー劣化
・バッテリーに寿命があり交換代も高額
・冬に低温時にはバッテリー容量が半減する
・雪で停滞した時が不安
・バッテリーが上がるとレッカー移動
・タイヤの摩耗が早い
・パンクしやすい
・原発停止で電力会社の料金が高い
・中国製のクルマ、中国製のパーツが増えて安全面で不安
・エンジン音が聞こえてこない
・テスラは不具合が多発している
・BYDのバッテリー火炎放射火災問題
・BYDのEVスマホ化で陳腐に見える
・EVが増えすぎると急速充電で街が停電するようになる
・10年先、バッテリーの供給不足になる

2020年、日本の新車の販売台数におけるEVの割合は約0.6％
2023年1～9月の累計では3.65％ 確実にEV比率は伸びている。
2030年に55％になると予測されています。
2023年における日本のEV新車販売台数は約9万1000台でした。
EV＋PHEVの総合計数は約14万3000台でした。

BYDやHYUNDAIがEVで日本に進出した理由
2030年までに日本の乗用車販売台数が一定と仮定し、その30%が電気自動車になる場合、
2030年時点では年間で約110万台の電気自動車が販売されることになるとされています。

もちろん補助金狙いや、売れなくなれば撤退も考えているでしょう。
その場合に、泣くのはユーザーですね。

日本政府は「2030年までに公共用の急速充電器３万口を含む30万口の充電インフラ整備」を目指しています。充電インフラを増やすだけでなく、急速充電器の平均出力を倍増させる「高出力化」も進め、充電時間を短縮してユーザーの利便性を向上させる方針も示されています。

インフラが整えば、デメリット対策として一番良いのは「買わずにリースする」乗り方でしょう。

最善はハイブリッド
しかし、簡単に作れるEVを売りたいという世界の流れは止められない
国際エネルギー機関（IEA）は電気自動車（EV）などの販売台数が2030年に23年見込みの2.6倍の3690万台に達するとの見通しをまとめた。

日本のメーカーでも日本人をターゲットにしていない。
TOYOTAやHONDAは、国内ユーザーに叩かれても無視して、中国メーカーと協業しました。

ハイブリッド車は、EVの100分の1くらいのバッテリー容量ですむ
渋滞や停滞してもエンジンがあるので安心感がある
日本の強みが活かせるクルマがハイブリット車

日本自動車工業会の資料
2001年を100としたときの保有全体のCO2排出量
アメリカ9％増
ドイツ3％増
フランス1％減
イギリス9％減
日本は23％減