仕事に熱意をもって働いている人は日本では非常に少ないように感じます。

実際に、「情熱をもって仕事に取り組んでいる日本人は６％しかいない」という調査データもあったりします。

一部の資産家を除いて、私たちのほとんどが仕事によって収入を得て生活しています。
一日に一時間程度の仕事で収入を得ることができれば良いのですが、大半の人はフルタイムで働かないと生活していけません。
一日に８時間以上も拘束されるのですから、せめて仕事は楽しい方が良いのですが、そう上手くはいかないのが現実です。

最近は人手不足の影響もあり「生産性の向上」や「人材の定着」に力を入れている企業も多くなってきました。
そして、その目標を達成する為に「給料」や「勤務条件」を人事施策にする企業も一定数あります。

ただ、「給料」や「勤務条件」は採用率の向上につながっても仕事への満足度向上につながらないことは１９世紀の研究によってすでに分かっています。

１９世紀の中頃にアメリカの臨床心理学者、フレデリック・ハーズバーグが「二要因理論」という理論を提唱しました。

この理論は「仕事における人の幸福感や満足感を決めるモチベーションはどこからくるのか？」ということを探ったものでした。

実証研究によって、明らかになったことは仕事へのモチベーションに最大の要因になるのは「人に信頼されること」や「やっている仕事に意義を感じられる」でした。
これらの要因が高まれば高まるほど、満足感や幸福感が高まることが分かりました。

一方、「給料」や「勤務条件」といった待遇面は向上させたとしても、満足度はあがらないことがこの研究では分かっています。
待遇面を上げたとしても、不満足感は消えていくが、満足感の向上にはつながらない。としています。

待遇面の厄介な所は、「待遇を下げると職務不満足感があがりモチベーションは下がる。しかし、上げた場合は不満足感が消えるだけ」
という、マイナスをゼロに近づけるだけの効果しかないということです。

２世紀も前の理論ではありますが、現在でも十分に参考になる理論です。
残念ながら、この理論を逆手にとってやりがい搾取をする企業もありますが
そんな企業はSNS全盛の現在ではやがて淘汰されていくはずです。

現場で人を管理する立場の人は部下や後輩に「信頼」や「仕事への意義」をしっかり与えて、仕事への満足度や幸福感を促進できるように導いてあげるようにしてあげた方が、結果的には「生産性の向上」や「人材の定着」につながっていくと思います。