できる2割の社員が会社を支えている

始めに断っておきますが、今回のブログは会社員をdisる内容ではありません。

日本の労働人口の約9割が会社員です。

会社員の安定性・信頼性は大きなメリットですし、学園長もそんな会社員のメリットを享受している一人です。

しかしその安定性と引き換えに、能力に見合った給料がもらえないというデメリットがあるということも知っておく必要があります。

あなた自身、もしくはあなたの周りの優秀な方のことを思い浮かべてください。

優秀な方は、できない人に比べ2倍3倍の成績を出すこともあるでしょう。

勤務時間を見ても、責任のある役職についている方は残業もしているかもしれません。

そんな方の給料はできない人に比べ、2倍3倍貰えるているでしょうか？

おそらくそんなに給料は増えていないはずです。

その理由は会社員だからです。

イタリアの経済学者 ヴィルフレド・パレートが提唱した【パレートの法則】によると「売上げの8割は2割の社員に依存する」という傾向があると言います。

具体的に言えば、優秀な2割の会社員は、できないその他の人の分まで会社のために労働力を提供し、利益を会社に生み出しています。

会社は雇用している限り、たとえ利益を生まない社員でも給料を払わなければいけません。

優秀な2割の人が生み出した利益を分配している形になっているので、優秀な人ほど手元に入ってくる給料が提供した労働力に対して安くなります。

逆にその他の8割の社員は、少ない労働力でその労働力に見合う給料をもらえるので居心地がいいでしょう。

働かないおじさん・おばさんが出現してしまうのも、現在の日本企業の雇用形態と仕組みのせいだと言われています。

メンバーシップ雇用である限り給料は伸びない

優秀な社員が安く買い叩かれてしまっている原因に、会社の雇用形態が挙げられます。

・社員一丸となって会社に利益をもたらそう

・長く働いてくれた社員は給料面で優遇

・定年まで会社が面倒見ます

こんな会社の雇用形態を【メンバーシップ型雇用】と言います。

メンバーシップ型雇用に関しては過去ブログで↓

会社員が給料が安定しているのも、このメンバーシップ型雇用の恩恵を受けているが故なのですが、優秀な人ほど損をしてしまいます。

仕事での成果が給料に反映されるまで時間がかかりますし、正しく反映されるかどうかは会社次第です。

会社の給料が上がらない状況が続く中、フリーランス人口は増えてきています。

出所：フリーランス実態調査2021

「24％もフリーランスなんて多すぎる！データ間違ってるんじゃないの？」

こう思う方もいると思いますが、フリーランスの定義が広いためやや多めになっています。

実際、専業のフリーランスの割合は10％程度にとどまりますが、それでも「会社だけの給料ではヤバいかも…」と感じ、独立・副業を始めている人が増えているということが分かります。

会社に属さないフリーランスは完全成果報酬です。

優秀な人が、より稼げる方へシフトしていくのは自然な流れなのかもしれません。

美容師の給料日公開

学園長が会社員の雇用形態、評価方法に懐疑的なのは前職の美容師が成果報酬型の仕事だからです。

フリーの面貸し美容師は、担当したお客さんの売り上げから場所代、材料費を引いた分が収入となります。

学園長はフリーの美容師ではなく、サロンに就職して働いていたので、【固定給】が設定され、売り上げが多ければ【歩合給】がつく形でした。

美容師は会社員でありながらも、フリーランスのように成果がダイレクトに給料に反映されるちょっと特殊な職業と言えます。

一般の会社員の方が、【成果報酬形の給料形態ってどんな感じなのか】イメージしやすいように、学園長の美容師時代の給料体系を例としてご紹介します。

【固定給】
20万
【歩合利率】
40％
【店販利率】
10％
【紹介バック】
1000円

前に勤めていたサロンはこのような給料体系でした。

固定給が20万頂けるので、どんなに売り上げがいかない月でも20万は保証。（ここから社会保険、所得税、住民税が引かれます）

歩合利率40％なので、月の売り上げが50万超えた時点から歩合給が発生します。

50万×0.4=20万

100万売り上げた月であれば給料は40万、200万であれば80万といった形で増えていきます。

店販が売れればその分上乗せされますし、自分の指名客の紹介で新規のお客さんが来店した場合は1000円プラス。

月の売り上げによって給料が変動するので、「先月より5万多かった」なんてことが普通に起こる。

一般的な会社員からすると、ある意味不安定な美容師の給料体系を「大変そう」とか「羨ましい」といった感情を抱くのではないでしょうか？

この成果報酬型のような【ジョブ型雇用】は、美容師だけでなく一般の会社員にも広まりつつあります。

従業員規模300人以上の日本企業において、ジョブ型人事制度をすでに導入している企業の割合は18.0％。導入を検討している企業の割合は39.6％。

出所: パーソル総合研究所

日本の雇用の形は確実に変化しています。

流れに身を任せるだけでなく、自分の頭で考えて行動することが会社にこき使われることなく生きていくための秘訣です。

自分の能力を最大限活かし、正しい評価を得られる場所を見つけていきましょう。

ではまた。

今回参考にした書籍↓

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