来年にはいよいよ平成が終わり、新しい元号がやってくる。中国では習近平が国家主席の任期を撤廃、EUはイギリスが脱退を示す一方でGoogleやAmazonに対し膨大な賠償金を請求しEU圏内の産業を守り始め、米中も関税障壁が日に日に激化している。。。

今の時代は100年前の大正時代とすごく似ていて、再び第二次世界大戦のような大きな混乱の時代がくるかもしれない、と思う事が多い。

それほど歴史を知っているわけではないが、第二次世界大戦の最大の引き金は「世界恐慌」と「各国のブロック経済」だったはずだ。
アメリカで株価が大暴落し失業者が溢れ、会社が倒産していくと、当然人々の需要も減り経済が不安定になっていく。その影響が世界中に伝播していくとこれまで自由貿易ができていたものが、自国とその植民地を含めたエリア内での自由貿易を行い、外部の国に対しては高い関税を課す事で締め出しを行う。

こうやって植民地という大きな市場と強い産業を持つ列強の国、アメリカやイギリス、フランスなどはこの不景気を乗り越えようとし始めた。

しかしそうなると、特に大きな植民地も産業も持たない日本や第一次世界大戦で多額の賠償金支払いを命じられていたドイツなどはひとたまりもなかった。

しかも当時は今と違い、アジアを中心に侵略し植民地を増やしていく帝国主義が主流の時代、力のない国は淘汰されていく。。だから資源を、市場を、産業を確保するために第二次世界大戦が起きてしまった。

とまあ教科書で習うのはおよそこんな感じだと思うが、これは今の世界情勢と割と似ているなぁと思う。

EU・アメリカ・中国は自国の経済を優先し、ブロック経済のように締め出しを徐々に強めているし、民主主義から徐々に独裁政権にシフトが進んでいる気がしている。

さらにこの先はITの発展であるAIとロボット産業が確実に労働力の代替になるだろうから、確実に人が余る時代になる。また、まだ時間はかかるだろうがブロックチェーン技術や個人の信用モデルが進展すれば、通貨や信用という市場経済の根底を支える金融が大きく変わることもあり得る。

無論、100年前と違う部分、互いに経済依存が高い事、SNSなど世界中誰もが繋がる環境、明らかに発展しすぎた兵器レベルもあるから全く同じ結果にはならないと思う。


いくら自由な市場経済・比較的平和な世界であっても、特定の少数派が覇権を握り富を教授しすぎると、貧困に追い詰められ大多数は生きるために死に物狂いになる。これは幾度も歴史で繰り返してきている事だろう。

こういう話は読んでもあんまり面白くないかもしれないけれど、現実はたまに冷静に見ておくべきだと思っている。

歴史的にはおそらく、スペイン・ポルトガル→イギリス→英国→アメリカという流れで覇権が動いているが、次は中国が取るだろう。そして日本は人口が減り、産業も傾いていくことは容易に想像できる。
すると、さて20~30代の人たちが40~50代になる頃にはかなり厳しい世界が待っている可能性もある。今の業界・職業がなくなっているかもしれないし、英語や中国語が話せたり、プログラミングが当たり前のようにできる若い人がどんどん増えていくだろう。お金の価値よりもどんな人たちと接しているか、本当の意味で信用があるか、が重要になるかもしれない。

もちろんそれは世界がよくなる明るい側面も存分にあるのでとてもワクワクする。その時になって何かを動き出すくらいなら、今から色んなことを考えて挑戦して、いずれ来る時代の大波を楽しみたいものだ。