前回のnoteで、排出量を把握できるサイトをご紹介していましたが、一番重要なデータを敢えて外していました。というのも、最新のデータの発表がすぐに控えていたからです。それがこちらです。

国立環境研究所が、毎年12月に速報、翌年の4月に確報を公表します。速報をご案内してもよかったのですが、折角ですので満を持して(?)のご案内です(笑)

なお、確報値とは、UNFCCC事務局に正式に提出されるインベントリ(排出・吸収目録)という意味です。速報値から、各種統計データの年報値が修正されたり、算定方法が見直しされたり等した場合再計算されて、確定されます。

20年度はコロナの影響が年明けから出だしたため、19年度と比較して大幅な減少となっています。21年度は通年で影響が出ているため、更なる減少となるのでは無いでしょうか。他方、今年はwithコロナ耐性がつき、徐々に産業活動も戻ってきていますので、リバウンド現象が起きていないか、気になるところです。

排出量は、CO2以外の温室効果ガスも、地球温暖化係数をかけて、CO2相当のトン数に変換した後に合算されます。その内訳がこちらですが、CO2以外のガスの割合が大きくなってきているのが分かりますよね。つまり、こちらの削減が、これから益々重要になってくることになります。

部門別(産業・運輸・業務その他・家庭)に見ると2019年度比では、家庭部門のみが増加していますが、これは、リモートワークの増加等、コロナの影響を多分に受けていると思われます。

なお、運輸部門には自家用車も含まれますので、それも家庭での排出と捉えて割り振ると、右図のようになります。つまり、私達は家庭生活において、日本全体の2割の温室効果ガスを排出していることになります。

2020年度（令和2年度）の温室効果ガス排出量（確報値）よりさらに、家庭ではどのような形でCO2を排出しているかというと、圧倒的に電力です。つまり、再エネ電力を使用することが排出量削減に圧倒的に効果的であり、そのような購買行動を私達がとることにより、さらに再生可能エネルギーの開発が進み、ひいては、安価で安定的な電力が提供されることになると言えるのではないでしょうか。

ここまでの電気料金の高騰を体験すると、私自身、何銭単位の単価に目くじらを立てるのが馬鹿らしく思えてきています。それよりも、積極的に、再エネ100％電力を提供している電力事業者を応援したくなります。

今回ご紹介したデータが、温室効果ガス排出量として最も信頼性のある一次データではありますが、もう1つ重要なものがあります。こちらは、また別途ご紹介しますね。