災害はいつどこで起きるか分からない。起きないようにすることも。ただ小さくすることはできる。まず住宅の被害認定の必要性、避難所の運営、備蓄品の備えがまず挙げられる。事実としてそれらは2000年の鳥取西部地震の際、よく役に立ったと某鳥取県知事は新聞の記事で語られている。ただ被災した地域の実情把握の他にも災害への備えになりうる側面もある。記事では例えとして防災訓練と地震に対する大学の専門家の協力が重要だと書かれている。実際に鳥取西部地震は地質に詳しい教授による協力により予測することで被害を最小限に抑えられた経緯がある。このように地震の被害を最小限に抑えることが防災訓練ではできない穴を埋めてくれる判断材料は今後も突き詰めていくべきだと警鐘を鳴らしたい。